2010年3月1日月曜日

オリンピックから学んだこと:ニッチの世界でトップを目指せ!

今日、日本時間の3月1日に閉幕するバンクーバーオリンピック。

もちろん日本人選手の活躍に注目が集まりましたが、同時に私たちの関心を引いたのは普段注目されることのない様々な競技。カーリングやスキークロス、リュージュ、エアリアル、バイアスロン、、、

広報やソーシャルメディアの話とはあまり関係ありませんが、The Olympic Spirit: Exemplars of the Niche Professional(オリンピックの精神:ニッチにおけるプロのお手本)という、ちょっと素敵なエントリがあったので抄訳にてご紹介したいと思います。

オリンピックの成功の鍵は、参加種目を選択し、トレーニングで必要なことだけに集中すること。国際大会ではその場しのぎは通用しない。同じことは最高のWebのプロにも当てはまる。

両者の大きな違いは2つ。Webのプロには献身的なコーチがいないことと、Webの業務においてはトレーニングと試合の違いがスポーツ選手ほど大きくないこと。

コーチがいないWebのプロの場合は、理論と実践の両方を考慮し気を配る必要がある。スポーツ選手の場合、コーチがプログラムを考え、分析を行って改善につなげている。これを実施する最善の方法は、詳細なデータと業務内容の記録をとること。仕事を改善することは製品の改善と同じくらい重要で両者は切っても切り離せない関係にある。

トレーニングと試合の違いに関しては、プレッシャーをどう捕らえるかによって異なるが、Webのプロに分がある。いつでもトレーニングを行うことができ、お金を払ってそれを行っている人も多いと思うが、金銭授受の発生しない評価の対象外の仕事やチャリティーのようなプロボノの仕事などで練習をするのも良いだろう。トレーニングを効果的に生かすために、予定されているプロジェクトや業務をランク付けし、小さな業務を大きなプロジェクトに向けてのものとして取り組むのが良いだろう。これは注目を集めるような大きな仕事をこなす際にに役に立つはずだ。

オリンピック選手のように表彰台に上る機会はないが、特定の分野においてもっとも優秀なプロとして見られることはできる。企業が特定のプロジェクトへの投資を強めて行く中、自分の注力分野を磨き、ニッチにおけるトップになることは、結果として大きなリターンにつながる。

オリンピック選手並みに、とは行かないまでも自分の専門性を磨きをかけていかねば、という気持ちになりました。

Posted via email from Capote's Connected Communications - 続・広報の視点

2010年2月25日木曜日

ソーシャルメディアに対応するための3タイプのマーケティング組織と、実践するための4つのステップ

question: Just whose job is it anyway?    

-->Answer: everyone's -- so it's important to get all those disciplines working together.  

"You're Using Social Media. But Just Who Is Overseeing It All?"(あなたが使っているソーシャルメディア、誰が全体を見ていますか?)というエントリがあり、読んでみました。

記事自体の多くはFordやBest Buyなどのケーススタディの紹介・分析、デジタル系代理店とPR代理店という異なる志向をもった代理店との付き合い方、などに割かれていますが、最後に書かれていた"Three marketing models for social media" が、最近筆者が考えていることに沿う内容だったので抄訳にてご紹介。

ソーシャルメディアに対応するための3タイプのマーケティング組織

「集約型」
ソーシャルメディアの組織が会社組織の上位で機能し、直接CMOやCEOにレポートするタイプで、全ブランドのソーシャルメディア活動への責任を負う。PR代理店Ketchum社でソーシャルメディア ストラテジーのVPのJonathan Bellinger氏によると、「私たちのクライアントには1名を専任者としている企業が多い。企業の顔として外部へのコミュニケーションと内部へのコミュニケーションを行うセレブリティを持つことはいいことです。一方でその人に関することばかりになると、混乱を招く可能性もある。

危険性:ソーシャルメディアの代表者を置くことは、その担当者の守備範囲外の部門は恩恵を受けられない可能性がある。例えば、ソーシャルメディアがマーケティング部門化になった場合、カスタマーケアは対象になるでしょうか?このモデルではソーシャルメディアの影響をビジネス全体としてとらえないこともある。

必要な役割:ソーシャルメディア リード

このタイプに属するマーケター:フォードのグローバルデジタル&マルチメディアコミュニケーションズ Scott Monty氏。Monty氏はコーポレートコミュニケーションズに属してCEOに直接レポートを行っている。  

「分散型」
この組織体系の場合、個人がソーシャルメディアの責任を負うということはなく、カスタマーケア、マーケティング、メディアやそれ以外の全社員がブランドを代表し、それぞれの役割においてソーシャルメディアに関与する。多くの場合、トレーニングが行われ、組織を挙げてソーシャルメディア利用を推進している。

危険性:標準化された訓練がない場合、ソーシャルメディアでブランドから乖離したメッセージが繰り広げられる可能性があります。例えばJet BlueのマーケティングのSVP Marty St. George氏は、広告代理店の選定をする際に、Twitterを使って「デジタルに詳しい代理店を募集中。ツイッターで自分を見つけられるかをテストしています」という趣旨のつぶやきをしましたが、この企画自体が記事になり広く知られるものになってしまったため「もうこのような実験はしない」ということになりました。(こうした結果になることを想定できる)リーダー不在の状況では、新しいソーシャルテクノロジーやサイトについての知識がないため個人プレーに陥ってしまう。

必要な役割:ソーシャルメディアに関して社内をガイドする立場。トレーニングやソーシャルメディアポリシーに関する社内のコミュニケーションは必須。

このタイプに属するマーケター:Best Buyでは組織のそれぞれがソーシャルメディアでの役割を持つため、分散させている。例えば@Twelpforceはその典型。Twitter上での要望に対して、どの社員がサインアップして回答してもよい。しかしながらBest BuyはTwitterでのコミュニケーションにおける規則とガイドラインを持ち、マーケティングセクションには専門家がいる。昨年の夏、CMOのBarry Judge氏は新興メディアマーケティングのシニアマネージャーの職務内容をクラウドに求めた。IBMやインテル、コダックはソーシャルメディアポリシーを発行している。 

「コンビネーション型」
集約型と分散型のいいとこどりをしたのがこのタイプ。ブランドがソーシャルメディアのステークホルダーの委員会をもち、ポジションや発信する情報を作り上げ、それが企業全体に広められる。そこからそれぞれの規律がソーシャルメディアに適用され、個々の活動として展開される。

危険性:どのようにして各部門がその委員会に責任を持たせるか?また、ソーシャルメディアプログラムが失敗した場合、誰の責任となるのか。ソーシャルメディアストラテジーを作り出した人物か、それとも実行した人物か?

必要な役割:他部門から選出されたソーシャルメディアの専門家集団

このタイプに属するマーケター:PR代理店Ketchum社のBellinger氏によると、クライアントであるコダックはよくバランスがとれているという。マーケティングのチーフブロガーとしてJenny Cisney氏を雇い、彼女は企業全体のソーシャルメディアの存在感を高めるための責任を持つというよりは指導的な立場をとっている。また、IBMでは2005年からwikiを使って、企業ブログのガイドラインをクラウドソースし、社員にソーシャルメディアの変化に合わせてルールを訂正・修正するよう委ねている。こうした活動は、IBMのソーシャルメディアの責任者であり、最前線にいるAdam Christensen氏にフィードバックされる。 

筆者自身も社内で、ソーシャルメディアマーケティングについて話をする機会が増え、知識や見解、感覚的なことを話すのですが、痛感するのはソーシャルメディアは非常に個人的な体験であり、知識や理解が千差万別であることです。典型的なのはTwitterで、誰をフォローし、どのように使うかでソーシャルメディア体験は全く異なり、理解や認識が全く違ったものになります。  

企業の規模や事業内容、部門毎の性質によってとるべき体制は異なると思いますが、少なくとも以下のステップが必要であると思います。

1. ある程度平準化されたソーシャルメディアの共通理解:きちんと話し合えるようになるために必要です。「同じ言葉」で

2. ソーシャルメディアマーケティング体制の確立:これは例えば、「集約型」>「コンビネーション型」>「分散型」のように変化していってもいいと思います。少なくとも体制のないところでは旗振り役が必要。

3. ガイドライン作り、トレーニングの実施:ガイドラインだけでなくトレーングの実施は重要

4. フィードバック:実施したソーシャルメディアマーケティングの事例共有や改善の検討   

 

ご参考:

インテルのソーシャルメディアトレーニング
代理店からNPOまで、多分野にわたる全116件のソーシャルメディアポリシー・データベース
他人のTLを見る方法:cTwittLike・・・うーんちょっと良心の呵責が

Posted via web from Capote's Connected Communications - 続・広報の視点

2010年2月23日火曜日

一日のツイートが5,000万に:Twitterの成長を示すぞっとするようなグラフ


Twitterの公式ブログで、驚異的グラフが公開されていました。

一日のツイートの数の推移です。

2007年には5,000ツイート/日
2008年には300,000ツイート/日
2009年には250万ツイート/日
2009年末には3,500万ツイート/日(1,400%成長)
2010年1月には5,000万ツイート/日

なんだかぞっとするような伸びですね。 
@Capoteをフォロー



2010年2月22日月曜日

WOMMAがソーシャルメディアマーケティングの情報開示ガイドラインを発行

via WOMMA

アメリカのクチコミマーケティング協会ことWOMMAから、ソーシャルメディアマーケティングにおける情報開示についてのガイドラインが発行されました。

情報量が増加の一途をたどり、情報源に対する信頼性が希薄化していく中、透明性の確保は極めて重要です。WOMMAの役員代表でもあり、Zócalo Groupの社長兼CEOのPaul Rand氏曰く、

WOMMAのガイドラインはFTCのガイドラインを「実践的な形で適用している」もので、様々なチャネル間でどのように(SMMを)実施、どのように見えるべきかを示している

WOMMA's guidelines are the “practical applications” of the FTC guidelines: how to do it across various channels, and how it will look.(mmm-online.com)

その中身をちょっとご紹介するとこんな感じです。

個人や編集者のブログ
「私は "製品/サンプル" を "企業名" から受け取りました」
「"企業名" から "製品/サンプル" が送られてきました」 

Personal and Editorial Blogs
I received (product or sample) from (company name)
(company name) sent me (product or sample).

製品を評価するブログ
「私は "製品/サンプル" を評価するために "企業名" から受け取りました」
「私は "企業名" から 金銭の支払いを受けて評価をしています」 

Product Review Blogs
I received (product or sample) from (company name) to review
I was paid by (company name) to review

Twitterのようなプラットフォームを活用する場合、マーティング担当者には次のようなハッシュタグの使用を推薦しています。 

For platforms such as Twitter, the new WOMMA guidelines recommend marketers employ the following hashtags:
• #spon (sponsored)
• #paid (paid) and
• #samp (sample) 

当たり前のことですが、定着するかどうかは積極的に使われるかどうか、ですね。  

代理店がクライアントのことを書くときも、関係性が分かるように「 #client 」などと明示することが必要だと思います。 

ちなみに、このガイドラインには、

この書類は、WOMMAが企業の法務からのアドバイスや慣習を置き換えることを意図しているものではなく、むしろそれをサポートするものです。ソーシャル目でいらは常に変化するものなので、WOMMAのディスクロージャーガイドも絶えず変化するものとなります。進化を続ける業界のベストプラクティスを反映し、修正されていきます。

It is not WOMMA’s intent for this document to replace your company’s legal advice or practices but rather to enhance it. As social media is ever-changing, the WOMMA Disclosure Guide will be a living document – continuing to be refined to reflect evolving industry best practices.

との断り書きがついています。

詳細は添付のPDFでどうぞ。 

@Capoteをフォロー

ご参考:

Posted via email from Capote's Connected Communications - 続・広報の視点

2010年2月21日日曜日

オリンピックのツイートを競技別、キーワード別にリアルタイムで楽しめるNBCのOlympic Twitter Tracker #Olympics

今年のスーパーボウル、オリンピックはソーシャルに楽しむ仕組みが盛りだくさんになっていますが、中でも個人的に注目したのが、NBCのオリンピック特集ページにある、Olympic Twitter Tracker

Olympic Twitter Tracker では、リアルタイムで繰り広げられるツイートを競技ごとさらに、キーワードごとに振り分けて表示することができます。

自分の気になる競技に絞って徹底的に楽しむことができるというのは嬉しい配慮ですね。

日本語には非対応のようですが、UIも直観的に分かりやすく、なかなか秀逸です。 

Posted via email from Capote's Connected Communications - 続・広報の視点

2010年2月18日木曜日

オバマ大統領、景気刺激対策法案の成果をアイコンでアピール:支持者にアイコン変更の呼びかけも


さて、この小さな画像ご覧になった方も多いと思いますが、オバマ大統領のTwitterアカウント(@BarackObama)で今朝から使われ始めたアイコンです(ちなみに24時間で元に戻るようです:出典)。 

そして、そのアイコンが使われたツイートを見ると、 



OFA(Organizing for America)は、#RecoveryActの1周年を記念したTwitter用画像を提供しています。ここで変えられます。http://bit.ly/b-E

OFA supporters are donating their Twitter pictures to mark the anniversary of the #RecoveryAct. Change yours here: http://bit.ly/b-E

とのメッセージが。

これは、昨年オバマ大統領が議会を通過させた景気刺激対策法案(RecoveryAct)の成果をアピールするものです。小さなアイコンですが、ブッシュ政権時代との比較をしながら、景気刺激対策が有効に機能していることを示しています。

アイコンを使ってメッセージを送り、一種の時限付きイベントとして盛り上げようという試みは面白いですね。

サイトに行くとその成果が次のように記されています。

無党派の予算委員会によると、景気刺激対策は2009年の末までにすでに240万の雇用を呼び起こした
その結果、景気刺激対策をはじめる1年前と比較して失業が減少
経済学者は、景気刺激対策法案はより深刻な経済危機を避けるための役割を果たしたと言い始めている。

According to the nonpartisan Congressional Budget Office, the Recovery Act is already responsible for as many as 2.4 million jobs through the end of 2009
As a result, job losses are a fraction of what they were a year ago, before the Recovery Act began.
Economists on the left and the right have stated that the Recovery Act has helped avert an even worse economic disaster.


そして、アイコンを変更したい人のためのボタンが。 



ざっと検索してみたとことろ、それなりに使われているようです。




















消費者がオンラインで支払ってもいいと考えているものは?:ニールセンの調査データ

デジタル化が進んだ業界では経済の仕組みも変わり、無料も、一つの「価格」となった(FREE著者 クリス・アンダーソン氏:週刊東洋経済より)

とのクリス・アンダーソン氏の発言を引用するまでもなく、私たちは多くの情報やコンテンツをネットから無料で手に入れることができます。

では、一体どんなものになら料金を支払ってもいと思うのか。

ニールセンの調査データが公開されていたのでご紹介。調査は27000人を対象に52カ国で行われたもの。

グラフに現れているように、映画、音楽、ゲームなどのエンターテイメントコンテンツが料金を支払ってもよいものの上位と考えられています。

また、UCGコンテンツよりも雑誌やニュースのようなものに対しては支払う価値があるとみていることが分かります。ここにも情報過多による「自分と同じような人」の信頼性の「希薄化」が見てとれるような感じがします。

また、このチャートに示されていないデータとしては、
すでに新聞や雑誌、ラジオやテレビにすでにお金を払っている場合、オンラインコンテンツは無料であるべきと考えている:78%

 有料コンテンツはそれが何であれ、現在無料で提供さてているものよりも相当価値が高くなくてはならないと思う:71%

 同じコンテンツが無料で手に入るなら有料のWebサイトもう利用しない:79%

 オンラインコンテンツを有料にできなければ企業にとって痛手になる:Yes 34%、No 30%、分からない 36%

 一度購入したコンテンツは自分のものであり、欲しい人に対してコピーや共有してもよいと思う:62%

などがありました。

では、無料と有料の境界はどこにあるのか?

それは各企業が知恵を絞って考えることだ。フリーミアムには数えきれないほどのビジネスモデルのバリエーションがある(FREE著者 クリス・アンダーソン氏:週刊東洋経済より)

Posted via email from Capote's Connected Communications - 続・広報の視点

Related Posts Plugin for WordPress, Blogger...