2011年6月30日木曜日

ソーシャルネットワーキングに関する最大規模で詳細に及ぶといわれるインフォグラフィック



ソーシャルネットワーキングに関する、最大規模で詳細に及ぶ定期的な調査を行っているという、The GlobalWebIndexのインフォグラフィックが公開されていました。

The GlobalWebIndexは、2011年は32 のマーケットを対象とし、年間で合計100,000人以上を対象に年3回行っている調査がもとになっているとのこと。

まず我が国日本の状況から。

下のチャートを見ると、日本はソーシャルネットワークの浸透率は、、、一番右側なので最下位ですね。 

次にその詳細を見てみると、 

日本 
ソーシャルネットワークのアクティブユーザー数:1千366万人 
メッセージやメールとしての利用:16% 
コンテンツのシェア:16%
グループ作りや参加:8%

となっています。

日本のアクティブユーザー数については、mixiの最新の平成23年3月期 決算短信によるデータだけをみても、

「mixi」の3月の月間ログインユーザー数(1ヵ月に1度以上ログインしたユーザー数)は、約1,537万人

となっているので、The GlobalWebIndexのデータ取得時期が今より数か月前であったことを考慮しても、少ない数字であると言わざるをえません。

ただ、この調査はSNSの使われ方の比較を見ることにも意義があると思うので、そちらを見てみるとある傾向が見えてきます。

最初の浸透率のチャートで上位のフィリピンとインドネシアは、

フィリピン
アクティブなソーシャルネットワークユーザー数:1千443万人
メッセージやメールとしての利用:60%
コンテンツのシェア:73%
グループ作りや参加:46%

インドネシア
アクティブなソーシャルネットワークユーザー数:1千893万人
メッセージやメールとしての利用:57%
コンテンツのシェア:66%
グループ作りや参加:52%

順位でちょうど平均値に近いアメリカとカナダを見てみると、

アメリカ 
アクティブなソーシャルネットワークユーザー数:1億1千455万人
メッセージやメールとしての利用:51%
コンテンツのシェア:51%
グループ作りや参加:20%

カナダ
アクティブなソーシャルネットワークユーザー数:1千172万人
メッセージやメールとしての利用:54%
コンテンツのシェア:43%
グループ作りや参加:26%

となっており、

アジアやブラジル、ロシアなどの新興国においてはSNSの浸透度の高く、最も積極的にSNSが使われている一方、先進国で浸透度の低い国では使われ方が限定的であることが分かります。

またSNSを積極的に使っている国では、メッセージ、コンテンツシェア、グループ作りの重複率が高いことも分かります。

日本でSNSを活用する場合自ずと限界がある一方、グローバル企業などでSNSを活用する際には日本では期待できない効果が見られそうですね。

PDFの全体像はこちらからご覧下さい。




ご参考:

2011年6月28日火曜日

ソーシャルメディアのROI、必要なのは大体の目安

ソーシャルメディアマーケティングにおける大きなチャレンジ、それはROIの証明です。

ソーシャルコマースのように売上直結型のソーシャルメディア活用の場合は証明しやすいかもしれませんが、例えばファンとの関わりあいを深めるエンゲージメントを目的とするマーケティングでは、「それが本当に売り上げに貢献しているの?」という事になります。

「ソーシャルメディアにROI はあるのか?」というエントリに、ソーシャルメディアのROI をAudi がどう考えているかについてのコメントがありました。

コメントはAudi が、Twitter を活用したキャンペーンに関するもので、そのキャンペーンは、 #Progressis をつけてツイートしてトップに選ばれると、カリフォルニア旅行と、R8の試乗機会、さらに25,000ドルのチャリティを与えられる、というもの

そのキャンペーン告知自体も注目に値するもので、出広費が高いことで有名なSuper Bowl のCM にハッシュタグを表示し(Super Bowl のCM では初)、

Pomoter tweet を購入し、

さらに、ソーシャルメディアのインフルエンサー分析を行うKlout にも協力を仰ぎ

Audi はKlout の協力により、このキャンペーンでリーチすべき人を1,100名を特定した。

とのこと(Klout はこうしたインフルエンサー検索の企業向けサービスを有料で行っているようですね)。

キャンペーンの賞に費やすコストだけでも安くはないのに、告知にも相当のコストがかかっていると言えます。

結果として、Twittterで数多くのツイートが生まれフォロアー数も伸びたようですが、そのROI については、

現在それを測る方法は無い。

と、語るのはAudi のソーシャルメディア&カスタマーエンゲージメントのゼネラルマネージャーDoug Clark 氏。Audi はFacebook上に300万以上ものファンを持つほどの企業ですが、

そこでのEngagement が車のセールスに貢献できていることを証明する数字はなく、さらにAudi はそれを追及することにあまり興味を持っていない。Audi にとってFacebook やTwitter は、「テクノロジーに強い消費者がアクティブで、Engageするブランドを探している」場所であるが、「ファンがAudi を買う傾向があると言えるか?そんなことは言えない」

とのこと。

マス広告に比べれば使っている予算は少なく、全体へのインパクトも小さいのでこうした姿勢をとれるのかもしれませんが、多くの企業にとっては、そうではないと思いますし、効果を何らかの形で計測したいと思うのは当然。

ソーシャルメディアマーケティングのROI は、認知獲得やリーチ(例:何回RTされた)だけではなく、どれだけ関係を深め、好意度を高めることに貢献できたか、というよう側面から測ることも必要でしょう。

そうすることが購入に結び付くであろう、ということは想像できますし、Twitterの質問に答えた企業から購入する可能性が高い、という調査データもあります。

また、このエントリには次のようなコメントも寄せられていました。

ソーシャルメディアのROI を計測することは不可能ではないが、ソーシャルメディアの活動を収益と結び付けるのは簡単ではありません。たとえば雑誌広告のROI を計算することはできますか?もし追跡可能な読者の反応を測る方法があればできるでしょう。

テレビ広告や雑誌広告の場合、ネットの広告と異なり、(見込み)顧客の反応を明確に測ることができません。認知度●●%を獲得するには●●GRPのCM露出が必要というデータをもとに投資額を決め、後に購入者の広告認知調査や、広告の好意度、購入のきっかけになったかどうかなどの調査が行われ、ROI を立証するのが主なやり方だと思います。

ここでポイントになるのが、テレビや雑誌の広告、さらに言えばPRのコストにおいても、このぐらいまでなら投資するのが妥当で、その場合どの程度の効果を期待すべきか、についての大まかな目安や共通認識があることです。

ソーシャルメディアの場合、「それ自体が新しい」ということに加え、認知獲得、顧客対応、傾聴による顧客理解、ブランディング、そしてエンゲージメントなど、他の手法に比べて多面的にインパクトをもたらすため、「どの程度投資可能で、どの程度のリターンを期待すべきか」についての目安が分かりにくいのが現状と言っていいでしょう。

違う言い方をすると、ソーシャルメディアマーケティングのROI はその妥当な目安が一般化してくれば、それによって投資額とその効果の判断がしやすくなるのではないでしょうか?

ご参考: 

Posted via email from the Public Returns - 続・広報の視点

2011年6月23日木曜日

原油流出事故から1年たったBPの空転するソーシャルメディア活動





原油流出事故から1年以上が経過した現在、 石油メジャーBPのソーシャルメディアチャネルでは、回復するメキシコ湾岸の観光やシーフードなどのステータスアップデートを行う事で、プロモーションを行っているようです。

例えばFacebook Pageをみてみると、

いい釣りを楽しみたいですか?今年のルイジアナの漁場は、大型魚が豊富に水揚げされ、とてもいい釣りの季節に入ったそうです。詳細は下のリンクでどうぞ。

という感じで良いニュースを掲載しています。

ところが、先日公開されていたClick Zの記事によると、どうも地元住民との関係はすっきりしていない様子。

例えば、BPのYouTubeチャネルには、PR代理店が手掛ける地元のレストランオーナーの動画などがあるのですが、記事にはThe Fish Houseというお店のマーケティング担当Shelley Yates氏の、

彼らが撮影に来た時、これはBPとは全く関係がない、と言っていたのですが、その映像はBPのFacebookページやYoutubeに投稿されました。しかも、それはとても不自然な映像で、好意的に受けれられていませんでした。

というコメントが掲載されていました。

そのお店のオーナーが出演している動画は削除されたようですが、

嘘ばかり。彼はこの広告のためにいくらもらったんだろう。

という不本意なコメントも付けられていたとのこと。

今はそれと似たような動画が掲載されています。


この動画にもやはり、非常に多くのネガティブなコメントがつけられており、また多くのコメントが削除されています。

BPとしてはとにかくポジティブなニュースを発信して、ブランドのリカバリーにつなげたい、という意向もあるのかもしれません。ただし、FacebookやTwitter、Youtubeなどを活用したその努力が、奏効しているかというと恐らくそうではないようです。

事故から1年が経過したときに出されたオバマ大統領の声明に関する記事によると、

回復作業には現在も2000人近くが携わっている。声明は「(回復作業は)大幅に進展したが、仕事は終わっていない。湾岸地域を事故以前よりも高い水準に回復させるのが目標だ」

とのこと。

BPによるメキシコ湾の環境回復のPRは「美味しいシーフードを食べませんか?」といったトーンのコミュニケーションをすることではなく、粛々と回復作業のレポートを行い、地域産業のPRに関しては黒子に徹する方がよいのでしょう。

最後にYates氏のコメントを。いったい誰が加害者なのか、という事を考えさせられます。

BPが、メキシコ湾の魚やビーチに関する誤解を解こうとしてくれているのはありがたいが、そのブランド名が同じくらいイメージを悪くしているのではないかとも思っています。
実際の現実と、オイルが沿岸に打ちよせてくるというイメージとのギャップに昨年は悪影響を受けました。ほとんどの場所は美しいままなのに、その恐ろしい、陰鬱な映像は繰り返し放映されました。オイルに汚された場所は一部でしたが、メディアが描き出したものは異なり、多くの人を怖がらせるものでした。






















2011年6月21日火曜日

ツイートひとつで最大顧客を失ったPR代理店




 via wired.com
先週、世界最大級のゲームショー「E3」が盛り上がっているころ、ゲームのPR界隈である事件が起きていたようです。

Duke Nukem Foreverというゲームに対するレビューが低かったことに対して、そのPRを担当している代理店がある一言をツイートし、それが原因でクライアントを落としてしまった、とのこと。

そのツイートとは、

レビューはみな行き過ぎだ、、、今日の悪意を基に次回(レビュー用の)ゲームを手に入れられる人とそうでない人とを評価します。

というもの。

ゲームに対してつけられたスコアを見ると、50ポイントで確かに高くはありませんが、このツイートは「レビュー内容によっては、以後ゲームを手に入れられなくする」という脅しとも言える内容であり、評論の自由をコントロールしかねないものです。

PRはメッセージをコントロールするものではないにも関わらず、です。

これに対してクライアントである2K Games社は、

2K Gamesは、@TheRednerGroupによるコメントを支持ならびに擁護いたしません。そして、彼らはもう私たちの製品PRの代理を務めることはありません。私たちは報道機関との相互に敬意をもった関係を維持してまいります。私たちは@TheRednerGroupのとった行為を決して容認しません。(via adage.com

という代理店への解雇宣言ともいえる声明を発表(Ad Ageの記事を読む限り、この代理店の最大顧客だった模様)。

問題となったそのツイートはすでに削除されていますが(Wiredの記事にはスクリーンショットがあります)、そのtwitterアカウントをみると、


担当者のとった行動が2Kの指示によるものではなく、自分自身の感情に任せての発言であったこと、そして恐らくこの担当者はこれが原因で解雇されてしまったであろう事が分かります。

あまりにもお粗末な対応ですが、最大手クライアントの、年に一度のゲームショーでの厳しすぎる評価に対するプレッシャーもっきっと強かったのでしょう。

レビューを操作するようなことはあってはいけないし、(実際行っていなくても)それをしようとする意図を示す事自体あってはならない、ということを肝に銘じておかなければですね。 

ご参考














2011年6月15日水曜日

ソーシャルメディア成熟度の5段階指標




多くの企業がソーシャルメディアでの活動を行うようになってきていますが、その取り組み方は千差万別。

ただし、その「ソーシャル成熟度(social maturity)」に目を移すと、業種、地域、顧客層の違いに関わらず、大企業においては共通の変化を歩みながらビジネスにソーシャルメディアを統合している、というForrester Researchのデータが公開されていました。

「ソーシャル成熟度(social maturity)」は、有名なロジャースのイノベーター理論になぞらえて解説されていました(1000人以上の社員のいる95のソーシャルメディア活用企業、30社以上のあらゆる成熟段階にある企業、既存の調査結果などをもとにまとめられたものです)。

ラガード(遅延者):休眠段階
Forrester社は、5社に1社がソーシャルメディアを活用していないと予測。これらの会社は非常に保守的で、規制が多い、もしくは単に興味がないという傾向があります(非テクノロジーのB2Bなど)。このステージを脱するために、我々はインタラクティブマーケターには「小さな勝利」を積み重ねることをお薦めします。軌道に乗せるためにケーススタディになっるような最良の機会にフォーカスすべきです。

レイトマジョリティ(後期多数採用者):テスト段階
多くの企業がソーシャルメディアを活用している一方、組織的にはポケットの中で開始されるているようなものです。このステージは「混沌が分散している状態」という事ができます。次に進むには、経験のあるインタラクティブマーケターが、「世話人」の役割を果たし、活動を組織横断型なるように調整することが推奨されます(この役割は、ソーシャルメディアストラテジスト等といわれるものであるが、企業は既存のインタラクティブマーケティングチームを通じて成長することが可能であることは留意すべきです)。

レイトマジョリティ(後期多数採用者):調整段階
この時点では、マネージメントはソーシャルメディアから得られるものとリスクを認識し、リソースを割いて管理をはじめ、組織全体で一貫性を持たせ、「分散した混沌」からより中央集権的なアプローチをとるようになります。インタラクティブマーケターには、その運営委員会とともに行動して主要な関係者が基礎を作り、リソース、ポリシー、予算を共有し、長期的な取り組みとして結果の最適化ができるようにすることをお薦めします。

アーリーアダプター(初期採用者):拡大・最適化段階
(スターバックスやベストバイ、コカコーラのような) リーダーたちは、すでにソーシャルな組織を連携させ、プロセスの最適化からより発展した指標に至るまで、ソーシャルメディア活動の最適化に注力し、他のマーケティング活動等の統合を行っています。このグループにとっての次の大きなステップは、組織の中の誰がソーシャルアプリケーションを使い、顧客の問題を解決し、ソーシャルメディアに関わる全社員のプランニングを手助けするのに最適かを決めることです。

イノベーター(革新者):権限移譲段階
この段階では関係のある全社員がトレーニングを積み、ソーシャルメディアを活用するのに権限移譲がされています。中核となる研究組織は必要ですが、「組織化された配置」が根本的になされています。(例えばZapposのような)ごくわずかな企業がちょうどこの段階に入ったところですが、より多くの企業が後に続くことを期待しています。




確かにZapposのように500名近くの社員のTwitterアカウントを公開し、有名なコアバリューのもと権限委譲ができているのは、理想郷の域と言ってもいいと思います。

一方で、Zapposのように全社員上げて顧客とのコミュニケーションを重視しているわけではない一般的な企業にとって、イノベータへの道のりはとても遠そうです。。。

ちょうどZapposの話になったので、最後にオマケ。以前のエントリ「Guy Kawasaki氏によるZapposのCEO、Tony Hsieh氏のインタビュー:企業家精神、Amazonへの売却、家族、そして幸せについて」からの抜粋です。

Q: 顧客サービスは新しいマーケティングですか?
A: 新しくなったことは、全てが高度に接続し、情報伝播が以前よりもずっと早くなったことです(Twitterやブログなどを通じて)。顧客サービスのストーリーはそれがいいものでも悪いものでも、すぐに伝わり、企業ブランドにより大きな影響を及ぼします

Q: 普通の昔ながらの電話はZapposにおいてどんな役割ですか?
A: 私たちは電話は最高のブランディング機器だと思っています。顧客との集中をした時間を5〜10分間持つことができますが、30秒のスーパーボウルの広告では、視聴者はあまり集中していません。電話で正しいやり取りを行えば、顧客は長い間覚えてくれていて、友人や家族に私たちのことを話してくれます。


2011年6月13日月曜日

ソーシャルメディアの本当の(?)コストに関するinfographic:広める前に確認したいinfographicの真偽




このThe Real Cost of Social Mediaというインフォグラフィック、少し前に出回っていたもので、紹介しそびれていたのですが、最近また遭遇したので、抄訳にてサラッとご紹介することにしました。一部間違いがあるようなので注を入れて正しいと思われるデータに直しています。

コスト
 
考慮すべき要素
 人件費:見過ごされがちなのが人件費。ソーシャルメディアキャンペーンの管理者がいない場合、そこに社員が使う時間をあなたが上手く回さなければならなりません。顧客からの問い合わせに対応し、クライアントや顧客のためにスパムがない状態を保つためのコミュニティマネージャーも同様に必要となります。
 外注費:外注する場合、かかる経費を一つ一つ理解しする必要があります。また、代理店ごとに異なる料金や戦略を理解し、結果どう影響があるかを理解しなければなりません。
 広告:ソーシャルメディアの最大の神話、それは「作れば人が集まる」です。Facebookページやtwitterのアカウントを持つだけでは、ほとんど得られるものはく、広告との連動が必要となります。Facebookのターゲット広告、Webサイトへのフォローボタンやメール広告などもそうです。
 その他:ほとんどのソーシャルメディアのツールは無料ですが、トラッキングのような詳細を知利たい場合追加でコストが必要になります。テックや、クリエイティブにもコストが必要になる場合もあります。



推定コスト(年間)
ソーシャルメディアストラテジスト:52,000ドル(1時間100ドルx週10時間)
コミュニティマネージャー:93,600ドル(1時間60ドルx週30時間)
特設サイト:15,000ドル
モバイルアプリ:20,000ドル
監視や第3者による評価:30,000ドル 
(筆者注1:micro-build siteが2回ありますが、元のデータをみるとそうではないことが分かります。)
 トータル:210,600ドル

◆利益
 
ソーシャルメディアの主な利益
 
顧客とのエンゲージメント 85.4%
顧客とのダイレクトな会話 65%
フィードバックの速さ 59.9%
顧客の嗜好理解 59.1%
低コスト 51.1%
ブランド構築 48.2%
市場調査 42.3%
仲間の信頼性 40.1%
リーチ 37.2%
見込み客の獲得 21.2%
カスタマーサービス 17.5%

 
Facebook
 
Facebookのファンのとファンでない人の平均利用単価比較(5社抜粋)
マクドナルド:ファン 310.18ドル/ファンでない 150.39ドル
コカ・コーラ:ファン 190.48ドル/ファンでない 120.98ドル
スターバックス:ファン 235.22ドル/ファンでない 110.95ドル
ナイキ:ファン 205.02ドル/ファンでない 83.69ドル
Xbox:ファン 173.34ドル/ファンでない139.46ドル
 Facebookのファンのとファンでない人の行動比較
Facebookのファンはファンでない人より、そのブランドの利用継続率が28%高い
Facebookのファンはファンでない人より、気に入っている商品を友人に薦める割合が41%高い


Twitter
 
Twitterフォロアーの価値 33,000のフォロアーがいるアカウントでの推定値毎月のリターン:$2,382 
毎月の投資:$1,667 
(筆者注2:インフォグラフィック上の表記では逆になっていますが、それは間違いだと思われます。)
毎月の1フォロアーの価値:$2.38
毎月の1フォロアーあたり単価:$1.67
 ROI 43%
 @DELLOUTLETの場合(Dellのtwitter活用の詳細はこちらをご参照)
Twitterフォロアーでツイート内のリンク経由でWebに来て購入:300万ドル
半年のツイッター経由の売上:100万ドル
 @OLDSPICEの場合(Old Spiceキャンペーンの詳細はこちらをご参照)
フォロアーの増加:2700%
Facebookファンの増加:800%
ブランドサイトへの流入:300%増加


このインフォグラフィックで紹介されているデータソースはeMarketerによる調査や、一企業の事例であったりと様々ですが、結構突っ込みどころが多かったので紹介なかったわけですが、「あえて」の意味も兼ねて書いてみることにしました。

・注1に見られるように情報の引用が不適切
・注2に見られるよう完全なケアレスミス
・Facebookのファンが購入額が相対的に高いのはもともとブランドのファンだから当然で、Facebook開始前後の比較などがないとROIは分からない。
・TwitterのROIが43%に関しては元データの詳細がなく、おそらく一企業の事例にすぎないと思われる。

などなど、ソーシャルメディアのROIという野心的なテーマでしたが、もう少し丁寧に作って欲しかったところ。

infographicの良い点は「メッセージのコントロールというInfographicsの価値:昨年3400%成長を遂げたFoursquareのInfographic」というエントリで以前書かせて頂きましたが、広まりやすい、という事に加え、特に多くの人を介して情報が伝わるのソーシャルメディアにおいて、(誤解などを生まないためにも)情報のコントロールを効かせられることにあると思うのですが、今回ご紹介したもののように、情報が不確実かつ扇動的なものもあるので、こういうデータを見る側としても、簡単に広めるのではなく正しい情報かどうか注意したいものですね


2011年6月8日水曜日

究極のフレンド愛?Facebookフレンドのタトゥーを入れる女性の動画

こ、これこそ究極のフレンド愛、とでもいえばいいのでしょうか。

一人の女性が、そのFacebookフレンド152人全員分のプロフィール画像のタトゥーを腕に入れている動画です。

いったいどんな女性なのかはビデオを見ても分かりませんし、なぜこのようなことをしているのかもわかりませんが、確実に人目に付くであろうこと、かの有名なダンバー数に近い数字のフレンド数である、という事は確かなようです。

そのうち"Like"をタトゥーしちゃう人とかも出てくるのでしょうか!?

ご参考

Posted via email from the Public Returns - 続・広報の視点

2011年6月7日火曜日

Facebook Places人気スポットは、空港、ディズニーランド、Facebook本社




日本ではどのくらい使われているのは分かりませんが、特に米国では日常的に利用されている感のあるFacebookの位置情報サービス機能、"Facebook Places"。前日のエントリ「位置情報サービスの人気順位と使う理由:割引などの特典目的での利用はわずか8%」でもご紹介しましたが、Facebook Placesはよく使われる位置情報アプリで42%と、アメリカでは首位。アプリを使うメリット(使用理由)も、
・知り合いと連絡をとる/会うため:41%
・自分の信頼する人のお気に入りの場所を知るため:21%
・割引や購入特典が得られる:8%
と、ソーシャルグラフに根差した使われ方がされているのが明確。

ではどんな場所に人気があるのか。Adageに、Facebook Placesで人気の、チェックインされる場所についての記事があったのでご紹介(調査はFacebookのキャンペーンアプリケーションなどを提供しているWildfire Interactive社によるもの)。

上の図は、そのトップ10ですが、アメリカの7つの空港、ディズニーランド、タイムズスクエアそして、Facebookの本社が、人気のチェックインスポットになっているようです。もっともFacebookの場合は社員も積極的に使っているでしょうから、そこは間引いて考える必要はあるでしょう。

Foursquareのデータでも空港が人気スポットの上位を占めているらしく、傾向としては合致しているそうです。

ちなみに、空港も、ディズニーランドも、待ち時間が長くて暇つぶしが必要だからチェックインされるんでしょう、なんてコメントもありました。

いずれにしてもよくチェックインされる場所であれは、それを活用したマーケティング施策を行いたいところですね。

以下、カテゴリ別のトップ3のデータの一部をご紹介。

Top 3 Tourist Traps
Disneyland, CA 206,000 check-ins
Times Square, New York 131,000 check-ins
Epcot Center, FL 54,000 check-ins

Top 3 Restaurants
Margaritaville, Las Vegas 11,000 check-ins
The Boiling Crab, CA 8,000 check-ins
Hard Rock Cafe, Orlando 6,000 check-ins

Top 3 Stadiums
AT&T Park, San Francisco 75,000 check-ins
Dodgers Stadium 55,000 check-ins
Cowboys Stadium 50,000 check-ins

Top 3 Hotels in Las Vegas
MGM Grand Hotel & Casino 39,000 check-ins
Caesars Palace 33,000 check-ins
Planet Hollywood Resort & Casino 32,000 check-ins



2011年6月3日金曜日

フォロアーの多い人ほどtwitterで積極的に質問し、満足のいく回答を得ているという調査:企業との対話にも前向き





回答者の64%が、Twitterの質問に答えた企業から購入する可能性が高いと答え、24%がどちらでもなく、12%が可能性は低いと答えた。ユーザーが質問に答えてくれた会社をフォローする可能性が高いことで、59%がそうだと答え、変わらない、可能性が低いはそれぞれ29%、12%だった。

という、内容でしたが、InboxQ社による同調査のより詳細なinfographicがあったのでTechCrunchでは書かれていなかった部分をご紹介。対象となったのは4月の質問をしている102,322のツイート。

WHAT WE'RE ASKING?
自分のフォロアーにどのようなことを質問しているか?(上位回答のみ)

13% 製品のオススメやアドバイス
12% テクニカルサポート
11% 近所のオススメスポット
8% エンターテイメント
6% スポーツ
6% 健康
5% 旅行
5% 音楽
5% 仕事や職場
商品に関する質問を自分のフォロアーにしていることがうかがわれます。 


THE ASKING GAME
フォロアー数と質問方法の関係について

自分のフォロアーに質問したことがある
フォロアー数100以上:67%
フォロアー数100未満:33%

どのように質問する?
フォロアー数100以上
フォロアー全員に:73%
@リプライで:25%
ダイレクトメッセージで:2%

フォロアー数100未満
フォロアー全員に:52%
@リプライで:44%
ダイレクトメッセージで:4%

回答はある?
フォロアー数100以上
常にある:29%
ときどきある:59%
全くない:12%

フォロアー数100未満
常にある:20%
ときどきある:58%
全くない:22%
回答には満足?
フォロアー数100以上




とても満足:24%
満足:63%
不満:13%

フォロアー数100未満
とても満足:19%
満足:49%
不満:32%
フォロアー数の多い人ほど積極的に質問し、満足のいく回答を得ていることが分かります。
最後にビジネスとの関係ですが、、、




A BUSINESS CONTACT
質問の約66%が商品やサービスに関することであり、質問への回答がフォロアーではない企業からされることも多い。 

フォロアー以外から回答を得たことがある?
フォロアー数100以上:66%
フォロアー数100未満:44%

企業から回答を得たことがある?
フォロアー数100以上:Yesが41%
フォロアー数100未満:Yesが21%

企業からの質問に回答してもよい?
フォロアー数100以上:Yesが59%
フォロアー数100未満:Yesが57%

企業からの回答はフォロアーからのものより信頼できるか?
より信頼できる:26%
同じくらい信頼できる:54%
フォロアーの方が信頼できる:20%


質問への回答がある場合、購入意向の向上や、フォローするというアクションにつながることは冒頭でご紹介しましたが、最後のパートからは、企業とのコミュニケーションに対してのポジティブな態度が見て取れます。 

積極的に対話/回答し、顧客、ファン、興味者との関わり合いを深めていきたいものですね。 

2011年6月2日木曜日

Twitterの登録IDを知る方法





登録アカウント数が3億を超えたのでは?というデータもあるTwitter。最新の登録IDは3億番以上、ということになるはずですが、自分のIDを知ることができるサイトがありました。

IDFromUser.comに行って、調べたいユーザー名を入力するだけで出てきます。

筆者のアカウントは2007年に登録したものですが、IDは7049672でした。

当然、最初のツイートをしたJack DorseyらTwitter創業メンバーたちは若い番号で、

Jack Dorsey: 12 
Biz Stone: 13
Evan Williams: 20 (www.mediabistro.com)
また、

最初に100万フォロアーを達成したAshton KutcherのTwitter IDは、19,058,681。1000万フォロアーを最初に達成したLady GagaのIDは14,230,524。 (www.mediabistro.com)

とのこと。印象としてはLady Gagaの方がAshton Kutcherより登録は後、という感じでしたがそうではないようですね。

まぁ、それだけの話なんですが、自分や気になる人のIDを確かめてみるのも面白いのでは?


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