2012年7月9日月曜日

Facebook投稿のリーチ数平均12%を、ページのLike数別に調べたデータ:Likeが1,000名未満なら50%以上



2月末に開催された、Facebookのマーケター向けのカンファレンス、FMCで「あなたのFacebook書き込みは友達の16%にしか届いていない」という驚きの数値が公表されて以来、リーチできる人たちといかにEngagementを深め、それによってエッジランクを高めつつ、シェアやいいね!を通じて16%の環の外へとリーチを広げていこう、という志向に変わった企業も多いと思いますが、この数字はあくまでも平均値。

補足しておくと、実際には16%ではなく12%とのちにFacebookが訂正しています。

3/5 アップデート:ユーザーの投稿が友人にリーチする平均値が16%だということをFMCで何度も確認したにも関わらず、ユーザーによる投稿の友人リーチは平均12%、とFacebookから連絡があった。この記事のタイトルも16%から12%に修正した。

さて、では平均が12%であるならば、FacebookページのLike数が多くなるほどEngagement率が下がるのは分かっているので、規模が小さなページならリーチする割合も高いはず。

ということで、Facebookページの分析サービスを行うEdgeRank Checkerが、14,000のページを対象に行った調査結果が公開されていました。

それが下の図になるわけですが、

例えばLike数が

1,000名未満の場合は50%強のリーチ1,000~5,000未満なら30%のリーチ
5,000~10,000未満なら20%強のリーチ
10,000~100,000未満なら20%強のリーチ
100,000~500,000未満なら15%強のリーチ

で、50万を超えると10%程度に落ち込み、2500万を超えると、もう3%ぐらいにしかリーチしないように見えます。

16%や12%という数字を基準にKPIのチェックをしていた企業は、この数字を参考にしてみるといいかもしれません。

こうした数字を見るにつけ、Facebookページが大きくなるのに合わせて、地域別やサービス別に細分化を図っていくことも(費用対効果を鑑みつつ)必要なんだろうな、と思います。

ご参考:









2012年7月2日月曜日

インハウスでPRをやるようになって変わったこと




最近PRの仕事を卒業された庄司さんのエントリ「転職しました1/3 : PR会社でのデジタルビジネスの立ち上げについて」シリーズ 、それへのオマージュである赤い人のエントリ「少し時間が経ったし、書いてみようか…。」シリーズ、最近公開された高広さんの記事「アメリカで注目を集めている“Inbound marketing”とは何か(3)」を立て続けに読んでいい刺激をいただきました。

私がPR代理店をやめ、インハウスのPRとして仕事をするようになってから5年近くになります。

新規事業の立ち上げに携われる、ということが今の会社に入社する直接的な動機だったわけですが、今日はインハウスでPRをやるようになって変わったことを書いてみたいと思います。

1. コミュニケーションの対象
現在の会社に入社し、新規事業の立ち上げの第一段階が終了しようかというころに、とある週刊経済誌と、複数ページにわたる取材の企画が持ち上がりました。これはいい話と思い、企画の概要をまとめて実施の申請をしたところ、当時私の事業部のボスであった人から言われたのが「いい話だけど、そこで記事になっても直接のターゲットである若い女性層には届かない」という一言で、企画は却下されました。

PR代理店の感覚としては「こんないい話なのに」という思いがあり、経済誌の記者の側も取材を断られたことに対して、「まさか」という口調で非常に驚かれていました。

私が現在所属している組織が、 顧客との接点を直接持って サービスを提供する部門であることも関係しますが、「誰に向かってコミュニケーションするべきか」についての変化が生まれたできごとでした。(補足:大手経済紙での掲載は間接的にターゲットに届く事が期待でき、新規事業のメジャー感の醸成などの効果があるので、全く意味がないということはありません。)

2. ネタの考え方
コミュニケーションの対象に続いて変化が発生したのは、コンテンツとなるネタに対するアプローチの方法。

実は従来のマスメディア向けのネタ作りにおいても、基本的には読者や視聴者に受けるかどうか、という視点を加味して提案するので、考え方の根本が大きく変わったということではないのですが、特にソーシャルメディアをはじめとするここ数年のメディア接触の変化に伴い、よりダイレクトに既存/潜在顧客向けにどのようなネタを提供すべきか、という視点が加わりました。

対マスメディア向けの情報提供において、プレスリリースの情報そのままではなく、テレビや雑誌などに取り上げられやすいように、社会的背景や、調査データ、ユーザーの声などを加えた資料を作成して提案することがあります。最近ではそれに「プロモシート」という名称が与えられているようですが、要するに、プレスリリースとは異なる情報のパッケージにしてマスメディアにアプローチをとっているわけです。

ではソーシャルメディア向けにはどうしようか、という話になるのですが、最近とあるマーケターの方が話していたことが分かりやすかったので、それを例にとると、

「もしドラ」は、ドラッカーの「マネジメント」を売るための「メディア(媒体)」
「ハイボール」は「ウィスキー」を売るための「メディア(媒体)」

ということになります。こうした定義は後付けのものかもしれませんが、新たな顧客層に販売するために、より受容されやすい形をとり、それを「媒体」として、本来の販売目標を達成する、という売り方です。

これはそのままコミュニケーションにも置き換えることができます。

先にあげた例で言うと、プレスリリースではなくプロモシートを「媒体」として特定のマスメディアにアプローチをとるように、ソーシャルメディアで対象としたい層に自分事化されやすい、relevantな「媒体」を生み出してコミュニケーションをしよう、ということになります。

別の言い方をすると、あるサービスのメッセージをそのまま伝えるのではなく、そのサービスにまつわる会話やinteractionをソーシャルでスパークさせる、そのための「媒体」が何かを考えよう、ということです。

3. 落とし所のバランス感覚
代理店側ではなかなか把握できなかったのが、この落とし所の感覚だと思います。

例えば、大ヒットし、カンヌも受賞した「ISパレード」というtwitterキャンペーンが以前ありました。

それ自体はtwitterでの新しい体験を提供した素晴らしいものでしたが、この企画に参加した人が、「AUのスマートフォン、ISシリーズ」というものをどの程度認識したかについては疑問です。

twitter上でのエンターテイメントとしては成功を収めたこの事例も、キャンペーン目的がAUのISシリーズの認知獲得であった場合、「媒体」としての役割を果たせたかどうか、という視点で見ると、成功とは言えない可能性がでてきます。

他にもキャラクターとのコラボのように「媒体」自体が強すぎたり、本来伝えたいものとの距離が離れすぎていると、「バズったはいいけど、認知向上にどれだけ貢献できたの?」ということが発生します。

この落とし所に対するバランス感覚は事業会社やサービス、コミュニケーションのフェーズごとに異なるところだと思いますし、「話題になればそれでいい」という場合もあるでしょうが、それは本当にやるべきことなのか、ビジネスに対しての貢献ができるのか、ということは企画をする上で常に念頭に置いておくべきことです。

この距離感や落とし方に対する感覚が身についたのもインハウスで働くようになったからだと思いますし、冒頭で触れた当時のボスの一言があったからだと思います。

一方、マスメディア向けのものであれ、ソーシャルメディア向けのものであれ、事業会社の中のひとが企画すると、「こじんまり」したものになってしまう傾向があるのも確かなので、多少的外れであったとしても、新しいテクノロジーを活かした企画や、Out of boxな提案がもたらされることについては、代理店さんに常に期待しているところです。

とまぁ、当たり前と言ってしまえばそれまでのことばかりですが、いい刺激を受けたのと、最近思うところもあったので、まとめてみた次第です。

ご参考:

2012年6月25日月曜日

Twitterからサービス停止を受けた、ツイート一斉発信サービスのThunderclapがFacebookで復活:ホワイトハウスや国連も注目




今月初旬、ThunderclapというTwitterに連動させた新サービスがTwitter社の意向により停止していました。

拍手万雷のその名の通り、Thunderclapは、主に政治や社会問題への意見等に対して、時間内に一定数の賛同が得られると、賛同した人のTwitterアカウントを通じて一斉にツイートが発生させられる、というサービス(賛同者はThunderclapが自分に変わってツイートすることを承認している)。

ある意見に賛同する人同士が呼び掛けあって、一定の時刻に、一斉にそのメッセージを発するというような、草の根の動きは選挙のときなどに見られます。

100人が1時間に1人づつばらばらにつぶやくよりも、1秒間に100人が一斉につぶやくほうが声として目立ち、効果が高まるためです(その最たる例が「バルス」なわけですが)。

Thunderclapは、これはこれを人為的に作り出すもので、Twitterのトレンドランキング入りなども狙える、というもの(でした)。

例えばローリングストーン誌記者の「ウォール街が金融改革を殺した方法」という記事を通じた批判のThunderclapは、1900名以上の賛同を得て400万以上の人にリーチしました。


2つ目のThunderclap案件が成立し、一斉にツイートされた後、TwitterはThunderclapからのAPI利用を停止。Twitterからはスパムとして判定された模様

トレンドトピックが狙えるかも、という点や特定の記事やサイトにトラフィックを生みだすことができる、という点から、プロモトレンドなどの広告商品を販売するTwitterから嫌われたのではないかと思います(同じ仕組みをキャンペーンとして企画しても、APIを抑えられてしまうのでしょうね)。

その後Thunderclapは、サービスを停止していましたが、先週、プラットフォームをFacebookに切り替えてサービスを再開した模様

仕組みはTwitterのときと同様で、成立したらThunderclapが本人に替ってFacebookのウォールに投稿する、というもの。

・Twitterのトレンドトピックを狙えるかもという明確な利点がなくなる。
・Facebookは、Twitterよりもプライベートな内容の投稿が多いので、拡散性に劣るのでは?

という点が気になるものの、今回は

開発者の規約全てに注意深く、できる限り従った(Thunderclapを開発したスタジオDe-De社の代表Hashem Bajwa氏。)

とのこと。

また、

現在はソーシャルグッドの精神がThunderclapの原動力となっているが、巨大な組織がこの仕組みを、その他の社会問題等に対して活用する、ということも想像に難くありません。これまでのことろ、Thunderclapが求めているわけではないが、ホワイトハウス、アルジャジーラ、Glenn Beck議員のチームや国連からアプローチを受けている。

という状況でもあるようで、今後が気になるサービスです。

ご参考:


















2012年6月18日月曜日

検索ランキングに最も有効なのはFacebookのShareという調査データ:被リンク数の相関係数を上回る結果に




SEOサービスを提供するSearchmetrics社の調査によると、イギリスでは、FacebookやTwitterでの共有が、Google検索のランキングと密接な相関性があることが分かったそうです。

それを示しているのが上のグラフですが、FacebookのShareとGoogle検索ランキングの相関係数は0.35と最も高く、被リンクの数の相関係数0.34を上回っています

TwitterはFacebookに劣るものの、キーワードを含むバックリンクや、キーワードの入ったドメインなど、一般的なSEOの手法よりも高い相関係数になっています。

ちなみにこの調査は、1万の検索語、3万の検索結果、30万のタイトル、ディスクリプション、URLを対象に行われ、対象となったサイトのコンテンツでFacebookに関しては、約2億5千万のFacebookコメント、20億のFacebookシェア、70億のlikeにも及んだ、たとのことです。

一方、気になるのがGoogle+の影響力。

Google+とGoogle検索ランキングとの相関係数はFaceookの数値を上回る0.37を示したそうで、やっぱりか、と思いましたが、Searchmetrics社のCTOで創業者のMarcus Tober氏によると、この数値は取扱いに注意が必要、とのこと。

Google+は現時点では十分なユーザー数がいないため、この結果は十分に信頼しうるものとは言えません。しかしながらGoogleは、Google+を今よりも重要な役割をさせようとしていることに疑いの余地はありません。


また、パンダアップデートによって、広告を過剰に含むサイトはランキングをおとしたという話があり、今回の調査データを見ても、広告が負の相関性を示していますが、下のグラフのAdlinksにはAdSenseが含まれているため、AdSenseの影響を分離して比較したところ、


AdSenseに負の相関性があることを示唆している。

とのことです。

調査では他にも、一般的にランキングを上昇させるページに含まれるテキストやへッドラインやタイトルに含まれるキーワード等の要素が、メジャーなブランドには適用されず、負の相関値を示していることから、

このデータはヘッドラインやタイトルにキーワードが少ないほうが、(メジャーブランドの)ページランクにはより良いということを示唆しています。さらに言うと、テキストの量は良い影響を全く及ぼさないといえます。

など、他にも気になるデータと解説が書かれているので、興味のある方はフルレポートかEconsultancyの記事を確認してみてください。

さて、今回の調査のメッセージである、ソーシャルなシェアが検索結果のランキングに影響を及ぼしている、という点について、記事に引用されていた、SEOptimise社の創業者Kevin Gibbson氏の興味深いコメントを最後にご紹介。

ソーシャルな足跡をしっかりと残すことは、検索アルゴリズムの更新による影響からランキングをより防衛し、かつ将来性をもたらすでしょう。だから、次にすべき修正や最新のSEO、被リンクのことを考えるより、コンテンツマーケティングをSEO戦略の中心にしましょう!

ご参考:














2012年6月11日月曜日

Pinterestは本当に製品購入に繋がるのか?に関する調査データ




via blogher.com 

先日楽天がPinterestに大型の出資をしましたが、「Pinterestは本当に製品購入に繋がるのか?」というeMarketerのエントリがあったのでご紹介。

二つの調査をもとに検証されていますが、一つ目のデータがこちら。


Brizate Insight社の調査"Online Consumer Pulse(n=3,741 online buyers)"からのデータ。

"(Pinterestのような)画像共有コミュニティで画像を見た結果、製品を購入しましたか?"

という質問に対して、約3分の1に当たる32%が購入したと回答。その詳細を見ると

サイトで見つけた画像をクリックし、そのまま購入サイトに誘導されて、直接購入した:26%
画像をクリックしても購入サイトに誘導されなかったので、購入するために別のサイトを探さなければならなかった:6%
購入したいと思うものを見つけたが、どこで購入すればいいのか分からず購入しなかったので購入しなかった:10%
購入したいと思うものを見つけたが、購入サイトを探す時間がなかった購入しなかった:27%
欲しいものがなかったので購入しなかった:31%

と、あるように、Pinterestのようなサイトで見つけた画像を経由して直接購入に至った人が4分の1以上いる一方、欲しいと思う商品の画像を見つけたが、スムースに購入サイトに誘導されなかった、という人が3分の1以上の37%もいたことが分かります。

購入サイトへのリンクが張られた魅力的な商品画像を、企業がPinterestに提供し、それが共有されれば購入に至る可能性が高いことを示しています。

さて、紹介されていたもう一つのデータは、BlogHerの調査"Women and Social Media in 2012(n=2,071 women)"。

この調査はBlogHerのネットワークと一般からのパネルとの比較調査が行われているため、一般女性のみを切り出した下のグラフをご参照(n=1,011 women)。
(BlogHerネットワーク経由の結果は、オンライン購入が積極的になる傾向があるため)

Sites Whose Recommendations Have Influenced US Female Social Network Users* to Make a Purchase, Feb 2012 (% of respondents)


このデータを見ると、商品購入に影響をおよぼしたレコメンデーションは、ブログについでPinterestが2位になっています。

このデータは対象を女性に絞っているので、Pinterestの影響力が顕著に示されたのだと思いますが、こうしたデータを見るにつけ、Aリストブロガーならぬ、AリストPinterestキュレーターを経由したアフェリエイトなんてのも有効だろうな、と思われます。

BlogHerのフルレポートはこちらからもご覧いただけます。


ご参考:
















2012年6月4日月曜日

Grouponの株価が上場来最安値をつける急落:主因はインサイダーによる保有株式の売却




2011年11月4日にIPOを果たしたGroupon。
6月1日に上場後180日が経過し、投資家や従業員が持ち株を売却出来ないロックアップ期間が終了しました。
その日、株価はIPO以来の最安値となる$9.53を記録し、終値は9%近い下落の$9.69となりました。
これは昨年11月の売出価格$20の半分以下の株価です。
最も大きな原因として考えられるのはインサイダーの保有株の売却を禁じるロックアップ期間の終了(via nytimes.com)

こういうことはGrouponに限った話ではないと思いますが、つい先日「米グルーポンが初の黒字計上、株価急騰」というニュースが出ていただけに、残念。

もっともその日は「NY株、今年の安値に 世界景気減速で株安止まらず」という状況で、下げ幅に差はあるものの、Grouponのみならずソーシャル関連株式は相次ぎ下落。

Facebook: 6.4%下落
Zynga: 4%下落
LinkedIn: 4.8%下落 (via mainichi.jp)

なお、Grouponの創業者たちは、ロックアップ期間終了後も株式を売却しない意向を5月に示しています


ご参考:





2012年5月28日月曜日

ソーシャル化が進むCEOのデータ解析能力が、業績の優劣を左右しているかも?という調査:IBMのグローバルCEO調査




IBMが64ヶ国、18種の業種のCEO 1709名を対象にした調査"IBM 2012 Global CEO Study"(インタビュー形式で実施)の結果がなかなか興味深いものでした。

その調査によると、

顧客と交流するチャネルの順位は現在、対面、ウェブサイト、チャネルパートナー、コールセンター、伝統的メディア、諮問機関、最後にソーシャルメディアの順だが、現在16%のソーシャルメディアを活用しているCEOの割合が、57%となり、3年から5年以内でソーシャルメディアは2位になる、とのこと。

また、

CEOはソーシャルな仕事環境を今後増やしていくる予定で、優良企業は既に実践している。売上と成長が上位20%の企業の48%のCEOが、組織のオープン性を推進し、従業員の自由なコラボレーションを生みだせるようにしている。(via adweek.com

という結果も得られたそうです。

この傾向は、

全ては、顧客、従業員、ビジネスパートナーとの関わりのオープン化への流れの一部であり、こうした全ての人々とエンゲージすることは、組織をより広く定義する、組織の再定義である。(IBM global business servicesのSaul Berman氏)

と結論付けられています。

様々なリスクはありながらも、コントロールからオープン・コラボレーションへ、よりパーソナライズされた関わりあい方へという流れが今後より強まって行くのでしょう。

また、この調査結果で非常に面白いなぁ、と思ったのがこちら。

データにアクセスし、そのデータの意味を読み取ることができる、と回答
・好業績を上げたCEOの54%
・業績不振だったCEOの26%
データから読み取った意味を具体的な行動に移せる、と回答
・好業績を上げたCEOの57%
・業績不振だったCEOの31%

もちろん様々な理由によって業績は左右されますが、データ解析やテクノロジーの理解がCEOのパフォーマンスに影響を与えていることが伺えるといっても良さそうですね。

ご参考
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