ラベル PR の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示
ラベル PR の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示

2013年2月13日水曜日

オンライン/ソーシャル上で存在感を増すCEO:伸びる動画利用

Ws_syceo_infographic

企業のCEOはどのくらいソーシャルメディアを自ら活用しているのか?についての調査レポート"Socializing Your CEO 2013"を、PR会社のWeber Shandwick社が公開していました。

対象となったのは、フォーチュン・グローバル500の上位50社(北米:15、ヨーロッパ:21、アジア:11、南米:3)で、2010年との比較調査にもなっています。

それによると、

・企業の評判の49%がCEOに関するもの
・CEOの(オンラインでの)ソーシャル活動は2010年から30パーセント増加し66%に
・自社メディア上での露出が32%から50%に増加
・自社メディア、ソーシャルメディアのいずれかでのCEOの動画出演は18%から40%に増加

などなど、という結果になったようです。

チャネル別にみると、自社メディアとTwitter以外のほぼすべてにおいて存在感が増していることが分かります(ソーシャルメディアについてはアカウントの有無)。

CEOがオンライン上(特にソーシャルメディア)での露出を増やすことは、より身近な企業イメージづくりへの貢献が期待でき、間違った使い方をすると株価が下がるようなケースすらあるので、関係者としては気が気でないかもしれません。

今回の調査で注目に値するなと思ったのは、2010年比で倍以上になったCEOの動画の利用です。

特に先ごろTwitterが買収したVine(6秒間の動画作成アプリ)については、「マーケティングとPRの実践ネット戦略」の著者David Meerman Scott氏が、「VineをマーケティングとPRで活用する方法」というエントリで、

A brief product demonstration. (簡単な製品紹介) 
A short statement by the CEO. (CEOからの短い声明)

などと使い方を紹介しているように、活用が進む可能性もありちょっと注目です。

ご参考:

Posted via email from the Public Returns - 続・広報の視点

2013年2月6日水曜日

AP通信が始めた独自のツイッター広告がちょっと話題に

Ap

通信社のAP通信が、そのTwitterアカウント@APを使った広告商品をに展開して、ちょっとした騒ぎになっていたようです。

公式発表によると、1月7日〜11日のCESの期間中に、 "SPONSORED TWEETS"という断りを入れた上で、サムソンの宣伝ツイートを150万人以上のフォロアーに、1日に2回配信するとされています。

実際のツイートがこちら。

広告に嫌悪したフォロアーからは、アンフォローする、止めてくれというようなリプライが行われています。

さらにその後、アメリカホンダからも新車ACURAやNSXのコンセプトモデルのお披露目に関する"SPONSORED TWEETS"が連日投稿されており、こちらにもネガティブな反応が起きています。

このAPの「新広告」に対しては、ジャーナリストからも疑問視する声がツイッターで寄せられました(下のStorifyをご参照)。

"SPONSORED TWEETS"と銘打ち関係性を明示しているとはいえ、報道機関のツイッターに期待するものではないということなのでしょうが、フォロアー数が激減したということでもないようです。

@APは1日に50以上のツイートを配信しており、その中の1つくらいなのでまぁいいのでは、と思いますが、人によっては気になるのでしょうね。

ご参考:

Posted via email from the Public Returns - 続・広報の視点

2012年11月12日月曜日

PR代理店によるソーシャルメディアモニタリングの実態調査





トリプルメディアの考え方で言うところのEarned mediaには、伝統的なPRの領域であるメディアのカバレッジと、ソーシャルメディアでの会話とがあり、この両者における自社やサービスに対する言及を把握できることが望ましいわけですが、ではそのモニタリングサービスをPR代理店は提供できているか、ということについての調査結果が公開されていました。

対象となったのはイギリス、フランス、イタリア、スペインの116のPR代理店に勤める240名のPRコンサルタント。

上のチャートは、「信頼できるソーシャルメディアのモニターサリングビスを提供しているか?」という質問への回答。

イギリスの場合

提供できている:9%
分からない:50%
できていない:41%

という結果でした。

イタリアは肯定的な回答が多く、Yesが30%でした。

では、PR代理店はモニタリングをどのように行っているのかを尋ねたところ下のような結果になりました。



トップがGoogleという結果になってますが、これはあくまでもテレビや新聞を含む包括的なモニター活動の「補完的な役割」としての位置づけとのことです。

ちなみにPickanewsというのは欧州向けのラジオ、テレビ、新聞、ネット、ソーシャルを横断的に検索できるオンラインツールのようです。

モニタリングに関する不満を尋ねたところ、「適切な記事が上がってこない」「複数の情報源から包括的にカバレッジを得ることは難しい」など、半数近くが現状のモニタリングには不満を持っていることが分かります。



そして当然ながら、ソーシャルメディアを含む包括的なモニタリングサービスへの興味に関しては、非常に高い、という結果になりました。



ここでもイタリアは強気(?)な45%が興味なし、という結果になりました。他国とはソーシャルメディアの環境が異なるのでしょうか?

日本国内で同様の調査をするとどのような結果になるのか、興味のあるところですね。

この調査の概要をまとめた動画も公開されていましたので最後にご紹介。

ご参考:


















2012年7月2日月曜日

インハウスでPRをやるようになって変わったこと




最近PRの仕事を卒業された庄司さんのエントリ「転職しました1/3 : PR会社でのデジタルビジネスの立ち上げについて」シリーズ 、それへのオマージュである赤い人のエントリ「少し時間が経ったし、書いてみようか…。」シリーズ、最近公開された高広さんの記事「アメリカで注目を集めている“Inbound marketing”とは何か(3)」を立て続けに読んでいい刺激をいただきました。

私がPR代理店をやめ、インハウスのPRとして仕事をするようになってから5年近くになります。

新規事業の立ち上げに携われる、ということが今の会社に入社する直接的な動機だったわけですが、今日はインハウスでPRをやるようになって変わったことを書いてみたいと思います。

1. コミュニケーションの対象
現在の会社に入社し、新規事業の立ち上げの第一段階が終了しようかというころに、とある週刊経済誌と、複数ページにわたる取材の企画が持ち上がりました。これはいい話と思い、企画の概要をまとめて実施の申請をしたところ、当時私の事業部のボスであった人から言われたのが「いい話だけど、そこで記事になっても直接のターゲットである若い女性層には届かない」という一言で、企画は却下されました。

PR代理店の感覚としては「こんないい話なのに」という思いがあり、経済誌の記者の側も取材を断られたことに対して、「まさか」という口調で非常に驚かれていました。

私が現在所属している組織が、 顧客との接点を直接持って サービスを提供する部門であることも関係しますが、「誰に向かってコミュニケーションするべきか」についての変化が生まれたできごとでした。(補足:大手経済紙での掲載は間接的にターゲットに届く事が期待でき、新規事業のメジャー感の醸成などの効果があるので、全く意味がないということはありません。)

2. ネタの考え方
コミュニケーションの対象に続いて変化が発生したのは、コンテンツとなるネタに対するアプローチの方法。

実は従来のマスメディア向けのネタ作りにおいても、基本的には読者や視聴者に受けるかどうか、という視点を加味して提案するので、考え方の根本が大きく変わったということではないのですが、特にソーシャルメディアをはじめとするここ数年のメディア接触の変化に伴い、よりダイレクトに既存/潜在顧客向けにどのようなネタを提供すべきか、という視点が加わりました。

対マスメディア向けの情報提供において、プレスリリースの情報そのままではなく、テレビや雑誌などに取り上げられやすいように、社会的背景や、調査データ、ユーザーの声などを加えた資料を作成して提案することがあります。最近ではそれに「プロモシート」という名称が与えられているようですが、要するに、プレスリリースとは異なる情報のパッケージにしてマスメディアにアプローチをとっているわけです。

ではソーシャルメディア向けにはどうしようか、という話になるのですが、最近とあるマーケターの方が話していたことが分かりやすかったので、それを例にとると、

「もしドラ」は、ドラッカーの「マネジメント」を売るための「メディア(媒体)」
「ハイボール」は「ウィスキー」を売るための「メディア(媒体)」

ということになります。こうした定義は後付けのものかもしれませんが、新たな顧客層に販売するために、より受容されやすい形をとり、それを「媒体」として、本来の販売目標を達成する、という売り方です。

これはそのままコミュニケーションにも置き換えることができます。

先にあげた例で言うと、プレスリリースではなくプロモシートを「媒体」として特定のマスメディアにアプローチをとるように、ソーシャルメディアで対象としたい層に自分事化されやすい、relevantな「媒体」を生み出してコミュニケーションをしよう、ということになります。

別の言い方をすると、あるサービスのメッセージをそのまま伝えるのではなく、そのサービスにまつわる会話やinteractionをソーシャルでスパークさせる、そのための「媒体」が何かを考えよう、ということです。

3. 落とし所のバランス感覚
代理店側ではなかなか把握できなかったのが、この落とし所の感覚だと思います。

例えば、大ヒットし、カンヌも受賞した「ISパレード」というtwitterキャンペーンが以前ありました。

それ自体はtwitterでの新しい体験を提供した素晴らしいものでしたが、この企画に参加した人が、「AUのスマートフォン、ISシリーズ」というものをどの程度認識したかについては疑問です。

twitter上でのエンターテイメントとしては成功を収めたこの事例も、キャンペーン目的がAUのISシリーズの認知獲得であった場合、「媒体」としての役割を果たせたかどうか、という視点で見ると、成功とは言えない可能性がでてきます。

他にもキャラクターとのコラボのように「媒体」自体が強すぎたり、本来伝えたいものとの距離が離れすぎていると、「バズったはいいけど、認知向上にどれだけ貢献できたの?」ということが発生します。

この落とし所に対するバランス感覚は事業会社やサービス、コミュニケーションのフェーズごとに異なるところだと思いますし、「話題になればそれでいい」という場合もあるでしょうが、それは本当にやるべきことなのか、ビジネスに対しての貢献ができるのか、ということは企画をする上で常に念頭に置いておくべきことです。

この距離感や落とし方に対する感覚が身についたのもインハウスで働くようになったからだと思いますし、冒頭で触れた当時のボスの一言があったからだと思います。

一方、マスメディア向けのものであれ、ソーシャルメディア向けのものであれ、事業会社の中のひとが企画すると、「こじんまり」したものになってしまう傾向があるのも確かなので、多少的外れであったとしても、新しいテクノロジーを活かした企画や、Out of boxな提案がもたらされることについては、代理店さんに常に期待しているところです。

とまぁ、当たり前と言ってしまえばそれまでのことばかりですが、いい刺激を受けたのと、最近思うところもあったので、まとめてみた次第です。

ご参考:

2012年5月7日月曜日

"earned media"と"paid media"を融合させるthe New York Timesの新商品"Ricochet"





ちょっと前の話ですが、the New York TimesのR&D部門が、実験的な広告メニュー"Ricochet(飛ぶ、跳ねるなどの意味)"を公開しました。

どのような広告かというと、

例えばLollipop Incがこれに契約すると、Lollipop社に関する10の記事(およびブランド戦略に合うそれ以外の記事)を、the New York Timesから選べ、それぞれの記事には固有のURLが発行される。そこにはLollipop社の広告が表示されている、という具合になるだろう。(via paidcontent.org)

とのこと。

別の言い方をすると、メディアによる(取材)記事="earned media"と、広告="paid media"を融合させた商品、といえそうです。

実際にSAPなどが利用を開始していて、こちらをみるとその様子が分かります(上の画像はそのスクリーンショット)。

この記事は、SAPそのもののに関するものではなく、Big dataの解説記事で、その上と横にSAPの"RUN Like never before"キャンペーンサイトへの広告が表示されている、という組み合わせ。

当然ながら、Twitterなどを使って(固有のURLが付された)記事をプロモーションしています。


色々なケースがあるでしょうが、このSAPのケースように、自社について直接的に言及されている記事と広告を組み合わせるよりも、自社に関連する傾向記事や調査レポートなどに広告を組み合わせるほうが、押しつけがましくなく、素直な興味・感心に基づくクリックがより多く生まれそう。

ところでthe New York Timesがこうした実験的な取り組みをするのは、初めてではなく3年ほど前にこれに似た"Sponsored Archive"というソリューションを提供していました。

その当時書いたブログを以下に抜粋。

IBM1.png

アーカイブをいかに活用しマネタイズするか、という動きが積極的になりはじめたのは、割と最近のことだと思うのですが、実際にジャーナリストによって書かれた記事が広告のコンテンツとして活用されはじめる、という動きがアメリカで始まっているようです。
画像は、the New York TimesのWeb上で展開されている、"Sponsored Archive"というもので、IBMの"Thinking about energy."というCSR/ブランディングを目的としたキャンペーンのようです。
注目すべきは、下の画像にあるようにそこで表示されるものが実際にジャーナリストによって書かれた(過去の)記事ある、ということです。

このケースの場合、IBMのCSR/ブランディング広告のコンテンツとして、過去記事を利用するという組み合わせで、いわば記事広告の中身に実際の記事を使ったようなもので、理解促進に貢献しそう。

それに対して今回のRickchetの場合は、自社に対する記載がない傾向記事等も広告出稿の対象にできるので、より汎用性が高く、デマンドジェネレーションにも繋がりやすい、という感じです。

いわゆるトリプルメディアの組み合わせ方の提案が、メディア側からも色々と出てくるといいですね。
















2012年4月23日月曜日

メディアで最も人気のソーシャルメディアはFacebookではなくTwitter、という調査データ



Instagramを10億で買収するなど、その動向に常に注目が集まっているFacebook。印象としてはメディアの扱いもFacebookが他のSNSを引き離している印象がありますが、実はそうではないようです。

メディア調査会社HighBeam社の調査によると、メディア露出が最も多いSNSはTwitterで、2位がFacebookとなっているそうです。

上の図は今年のQ1の露出結果のまとめと、2011年の比較ですが、

Twitter:2012年Q1が55.17%、2011年が約50%
Facebook:2012年Q1が41.18%、2011年が約45%

と、今年に入ってさらにTwitterが差を広げています。

注目株のPinterestも非常に低く、わずか0.23%の割合だそうです。

なぜこれだけTwitterがメディアで掲載されやすいのか、ですが、

Facebookがその全体規模において、Twitterの妨げとなっている一方で、Twitterは常にメインストリームメディアのお気に入りです。継続的に参加してくるセレブリティ、特ダネの情報源としてのTwitterの成長、そしてニュースの第一情報源である、ということが、1インチのコラム欄を巡る争いに効果的に働いています。

ということのようです。

日本でも似たような状況があることを考えると(例えば最近、民主党のツイッター自粛要請が大々的に報道されたこと等)、なるほどね、と思える結果ではあります。

ただ、今年はFacebookのIPOがあるので、この順位は年間を通して見た時に逆転しているかもしれませんね。












2011年12月5日月曜日

Facebookで今年最もシェアされた記事の4つの共通点




2011年、Facebookで最もシェアされた記事上位40が、先月末に公開されていました。

1位になった記事は、The New York Timesによる、Satellite Photos of Japan, Before and After the Quake and Tsunamiという、東日本大震災の前後の比較をインタラクティブにできる衛星写真を用いた記事でした。この記事にはシェアボタンが一つも付いていないにも関わらず、です。

この40の記事に見られる特徴を4つにまとめたエントリがあったのでご紹介。

1.記事が実用的で、驚きがあり、強い主張を持っている。いわゆる重大ニュースや政治ものばかりではない。
2. ほとんどが短く、魅力的な見出しで、記事内容を良く伝えている。
 
3. 男性よりは女性を対象にしている記事が多い。40の内13が子どもや教育に関するもので、人間関係や動物、占いも健闘している。
4. 全ての記事がメジャーで、規模の大きなFacebookページを持つ報道機関からのものである。

たしかに、重大ニュースものばかりではない、女性に人気のある内容も多い、という点はFacebookでの時間の使われ方を考えると頷ける感じ。傾向としては夕方のニュース番組に少し似ているかもしれませんね。

ちなみに、メディアごとに順位をつけると、

Yahoo 13
CNN 10
NYTimes 7
Huffington Post 7
Washington Post 3
WSJ 1

という結果になりました。









2011年11月28日月曜日

Public Relationsを再定義をオープンに行う試み:米PR協会「今の定義は賞味期限切れ」




PR業界におけるアメリカの組織、Public Relations Society of America(PRSA)が、"Public Relation"の再定義を行っています。

PRSAが1982年に定めた定義は、

“Public relations helps an organization and its publics adapt mutually to each other.”(PRとは、組織と公衆とが相互に適応することを支援するもの

というもので、The New York Timesの寄稿記事によると、その後2003年と2007年に新しい定義を作ろうとしたものの、完成にはいたらなかったそうです。(ちなみに、日本PR協会の定める定義はここに公開されています。)

今回PRSAが開始した再定義の作業は公募の形をとっており、オンライン上で多くの人からの意見を募集しています。

公募のフォームはいたってシンプルで、

Public relations (does what)
with/for (whom)
to (do what)
for. (what purpose)
()の部分を記入して投稿するだけ、です。

Twitterでも #PRdefined のハッシュタグで募集告知や会話が行われています。

さて、今回再定義の動きが起きている背景は、ソーシャルメディアを代表とするコミュニケーションの変化があるわけですが、

PRの新しい定義を発見するということは「私たちが知っているものが賞味期限切れ」ということです。

という、PRSAの会長兼CEOのRosanna Fiske氏の言葉が端的に現状を示しています。

その他関係者のコメントからいくつか抜粋を。

ソーシャルメディアの隆盛以前、PRは企業が様々なオーディエンスと共有するメッセージを管理しようとすることを意味していたが、現在PRは常にONの世界における継続する会話の促進をする以上のものであるべきです。(Word of Mouth Marketing Associationの役員の一人Adam Lavelle氏)

普通の消費者が世界中に情報発信できる力をポケットの中に持って歩いている今の世の中、PRと企業コミュニケーションの役割はコンテンツ作りから、他人が作るコンテンツに影響を与えようとすることに変化してきています。ただし、PRは"spin"を行うものというイメージの問題があります。(Argyle Communications社長Tisch氏)

PRSAによる新しいPRの定義募集は12月2日まで行われているそうです。



ご参考

















2011年11月21日月曜日

infographicsを使う時の3つのアドバイス:TVでも紹介されたinfographicの事例とともに




こちらのinfographic、Facebookが人間関係にもたらす悪影響とその対処法に関するテーマで、オンライン上でのデートに関するtipsやアイディアを紹介するOnline Dating Universityによって半年以上前に公開されたものです。

内容の解説はここでは省略しますが、Facebook全体の数字データから、人間関係に特化した情報、自分がどんな状態にあるかなどなど、Facebookと人間関係への影響について多面的に図解で紹介しています。

ところで、日本ではinfographicsはあまりお見かけしませんが、海外ではすでに飽和しているというもあり、infographicsのinfographicによると、

一週間に目にしたinfographicの数は3,274
そのうち単に数字をグラフ化し、色づけしたもの=100%

というようなこともあるようです。

実際Googleの画像検索では17,800,000件のヒット、Flickrでは5500件近くの結果が表示されます。

infographic.jpのように日本でもサービス提供いているところはありますが、まだ積極的に使われるという状況にはないので、あまり参考にならないかもしれませんが、infographicsを使う際のアドバイスについて書かれた記事がなかなか良い内容だったのでご紹介。infographics作りのtipsは色々と書かれてすが、これは一味違うものです。

まず第一に、infographicsは、複雑なものをシンプルにするものでなければなりません。私たちは単にそれができるというだけで、あまりにも頻繁に落書き(infographics制作)をしますが、そうではなく、作るべき時に制作すべきです。結果としてテキストでも十分理解可能な情報を誤って視覚フォーマットで伝えています。infographicsは複雑な情報をわかりやすく伝えるために使用すべきです。
第二に、ビジュアルに込められるのは消費者向けのメッセージではなく、消費者の強いメッセージであるべきです。このことは複数ブランドや特定の話題に関連することのほうが、単一のブランドメッセージを伝えるよりも適しているといえます。顧客に関するinfographicのストーリーを作りましょう、あなたのものではなく。
最後に、グラフィックがソーシャルになると考えるのではなく、ソーシャルがグラフィックになると考えるべきです。Facebookのウォールは金脈です。共通するテーマのコンテンツのストリームを発掘し、豊富なグラフィックとともにフラットな情報に置き換えましょう。それはデジタルの大使館(Facebookページ等のこと)での会話を理解しやすくします。

「顧客に関するinfographicのストーリーを作りましょう、あなたのものではなく」、「ソーシャルがグラフィックになる」など、infographicsだけにとどまらない重要なtipsといえますね。

最初にご紹介したinfographicですが、上の3つのポイントを満たす数少ない事例だと思いますし、Online Dating Universityというサイトの特性とも合致しています。紹介元の一つであるallfacebookの記事は、2000近くシェアされ、多くの共感コメントが寄せられています。さらに、オンラインの話題がきっかけとなりこのinfographicはテレビでも紹介されたようで、infographicsを活用したPRの成功事例と言えます。

筆者は以前「ソーシャルメディア時代の広報ツールとしてのinfographics」というエントリを書いたことがありますが、国内ではメディア側の掲載もあまり見られないことを考慮すると、現時点では海外で認知を高めたい企業にとって有益なツールなのかもしれないですね(「知られざる○○社の実力」的なものとか)。







ご参考
















2011年10月4日火曜日

女性の利用者が多い急成長株のTumblr、そのカギの1つがメディアによる利用




9月に公開されたTechCrunchの「Tumblrのページビューは驚異的―Wikipediaを抜いた」という記事や、RBB Todayの記事「Tumblrが急速に拡大中……ニールセンのソーシャルメディアレポート」を読まれた方も多いと思いますが、Tumblrの規模拡大が注目される機会が前にもまして増えてきたようです。

ブログのリッチさとTwitterの手軽さを併せ持つ2007年に開始されたこのプラットフォーム、上のグラフにあるとおり、2010年5月のユニークビジター数約420万に対し、2011年5月のユニークビジター数は約1190万と約3倍になっています

また、18−34才の利用者が最も多いことに加え、男性より女性の利用者のほうが多い、というのも特徴といえます。

Tumblrの人気の理由については、公式サイトの「みんながTumblrに夢中になっている理由」をご覧いただきたいのですが、画像、動画を表示でき、ページレイアウトのカスタマイズの自由度が高いため、ファッション誌やファッションブランドの公式アカウントが多いこともTumblrの特徴。例えば、

W

ファッションメディアだけで、ざっとこれだけあります。ブランドもGUCCID&GなどがTumblrを使っています。

Tumblrの場合、特に新作発表のライブ中継など、表現力の差がTwitterとはケタ違いですよね。



こうしたTumblr特有の状況が、女性の利用者が多い事の理由の一つなのかもしれないな、という感じもします。

個人的にTumblrのことを強く意識したのは、Steve Rubel氏が、それまでの過去のブログのエントリを全て削除し、Tumblrに切り替えた今年の6月のことでした。

その時の投稿"Why I Adopted a Scorched Earth Policy, Dismantled Two Blogs and Jumped to Tumblr in a Single Weekend(週末に2つのブログを消すという焦土作戦を行い、Tumblrに参加した理由)"に書かれていたコメントが特に印象的なものでした。

私のとったやり方は全てのひとにとって正しいわけでもなく、間違ったことをしたと証明される日がいつか来るかもしれません。それでも私は、かつてのPRの師の一人の言葉を信じているのです。彼女はかつてこうアドバイスしてくれたのです、自分のところに来るようにお願いするのではなく、メディアがいるところに行け、と。時がたてばどちらが正しいか証明してくれるでしょう。

特に新情報があるわけでもなく、またTumblrの解説は数多くある中、今日このエントリを書いたのは、日本でもTumblrが来る!ということが言いたかった、からではなく、Rubel氏の決断から3ヶ月がたち、前述のような調査データも出たことなので、節目として一度Tumblrのことを書いておきたいなと思ったからでした。

彼の決断が正しかったことを証明するほうにこのまま進んでいくのでしょうか?

Tumblr公式サイトの情報による、今日の時点の数字です。

投稿合計数:10,992,043,219
ブログ合計数:30,518,445 
今日の投稿数:45,969,936 
















2011年6月21日火曜日

ツイートひとつで最大顧客を失ったPR代理店




 via wired.com
先週、世界最大級のゲームショー「E3」が盛り上がっているころ、ゲームのPR界隈である事件が起きていたようです。

Duke Nukem Foreverというゲームに対するレビューが低かったことに対して、そのPRを担当している代理店がある一言をツイートし、それが原因でクライアントを落としてしまった、とのこと。

そのツイートとは、

レビューはみな行き過ぎだ、、、今日の悪意を基に次回(レビュー用の)ゲームを手に入れられる人とそうでない人とを評価します。

というもの。

ゲームに対してつけられたスコアを見ると、50ポイントで確かに高くはありませんが、このツイートは「レビュー内容によっては、以後ゲームを手に入れられなくする」という脅しとも言える内容であり、評論の自由をコントロールしかねないものです。

PRはメッセージをコントロールするものではないにも関わらず、です。

これに対してクライアントである2K Games社は、

2K Gamesは、@TheRednerGroupによるコメントを支持ならびに擁護いたしません。そして、彼らはもう私たちの製品PRの代理を務めることはありません。私たちは報道機関との相互に敬意をもった関係を維持してまいります。私たちは@TheRednerGroupのとった行為を決して容認しません。(via adage.com

という代理店への解雇宣言ともいえる声明を発表(Ad Ageの記事を読む限り、この代理店の最大顧客だった模様)。

問題となったそのツイートはすでに削除されていますが(Wiredの記事にはスクリーンショットがあります)、そのtwitterアカウントをみると、


担当者のとった行動が2Kの指示によるものではなく、自分自身の感情に任せての発言であったこと、そして恐らくこの担当者はこれが原因で解雇されてしまったであろう事が分かります。

あまりにもお粗末な対応ですが、最大手クライアントの、年に一度のゲームショーでの厳しすぎる評価に対するプレッシャーもっきっと強かったのでしょう。

レビューを操作するようなことはあってはいけないし、(実際行っていなくても)それをしようとする意図を示す事自体あってはならない、ということを肝に銘じておかなければですね。 

ご参考














2011年6月13日月曜日

ソーシャルメディアの本当の(?)コストに関するinfographic:広める前に確認したいinfographicの真偽




このThe Real Cost of Social Mediaというインフォグラフィック、少し前に出回っていたもので、紹介しそびれていたのですが、最近また遭遇したので、抄訳にてサラッとご紹介することにしました。一部間違いがあるようなので注を入れて正しいと思われるデータに直しています。

コスト
 
考慮すべき要素
 人件費:見過ごされがちなのが人件費。ソーシャルメディアキャンペーンの管理者がいない場合、そこに社員が使う時間をあなたが上手く回さなければならなりません。顧客からの問い合わせに対応し、クライアントや顧客のためにスパムがない状態を保つためのコミュニティマネージャーも同様に必要となります。
 外注費:外注する場合、かかる経費を一つ一つ理解しする必要があります。また、代理店ごとに異なる料金や戦略を理解し、結果どう影響があるかを理解しなければなりません。
 広告:ソーシャルメディアの最大の神話、それは「作れば人が集まる」です。Facebookページやtwitterのアカウントを持つだけでは、ほとんど得られるものはく、広告との連動が必要となります。Facebookのターゲット広告、Webサイトへのフォローボタンやメール広告などもそうです。
 その他:ほとんどのソーシャルメディアのツールは無料ですが、トラッキングのような詳細を知利たい場合追加でコストが必要になります。テックや、クリエイティブにもコストが必要になる場合もあります。



推定コスト(年間)
ソーシャルメディアストラテジスト:52,000ドル(1時間100ドルx週10時間)
コミュニティマネージャー:93,600ドル(1時間60ドルx週30時間)
特設サイト:15,000ドル
モバイルアプリ:20,000ドル
監視や第3者による評価:30,000ドル 
(筆者注1:micro-build siteが2回ありますが、元のデータをみるとそうではないことが分かります。)
 トータル:210,600ドル

◆利益
 
ソーシャルメディアの主な利益
 
顧客とのエンゲージメント 85.4%
顧客とのダイレクトな会話 65%
フィードバックの速さ 59.9%
顧客の嗜好理解 59.1%
低コスト 51.1%
ブランド構築 48.2%
市場調査 42.3%
仲間の信頼性 40.1%
リーチ 37.2%
見込み客の獲得 21.2%
カスタマーサービス 17.5%

 
Facebook
 
Facebookのファンのとファンでない人の平均利用単価比較(5社抜粋)
マクドナルド:ファン 310.18ドル/ファンでない 150.39ドル
コカ・コーラ:ファン 190.48ドル/ファンでない 120.98ドル
スターバックス:ファン 235.22ドル/ファンでない 110.95ドル
ナイキ:ファン 205.02ドル/ファンでない 83.69ドル
Xbox:ファン 173.34ドル/ファンでない139.46ドル
 Facebookのファンのとファンでない人の行動比較
Facebookのファンはファンでない人より、そのブランドの利用継続率が28%高い
Facebookのファンはファンでない人より、気に入っている商品を友人に薦める割合が41%高い


Twitter
 
Twitterフォロアーの価値 33,000のフォロアーがいるアカウントでの推定値毎月のリターン:$2,382 
毎月の投資:$1,667 
(筆者注2:インフォグラフィック上の表記では逆になっていますが、それは間違いだと思われます。)
毎月の1フォロアーの価値:$2.38
毎月の1フォロアーあたり単価:$1.67
 ROI 43%
 @DELLOUTLETの場合(Dellのtwitter活用の詳細はこちらをご参照)
Twitterフォロアーでツイート内のリンク経由でWebに来て購入:300万ドル
半年のツイッター経由の売上:100万ドル
 @OLDSPICEの場合(Old Spiceキャンペーンの詳細はこちらをご参照)
フォロアーの増加:2700%
Facebookファンの増加:800%
ブランドサイトへの流入:300%増加


このインフォグラフィックで紹介されているデータソースはeMarketerによる調査や、一企業の事例であったりと様々ですが、結構突っ込みどころが多かったので紹介なかったわけですが、「あえて」の意味も兼ねて書いてみることにしました。

・注1に見られるように情報の引用が不適切
・注2に見られるよう完全なケアレスミス
・Facebookのファンが購入額が相対的に高いのはもともとブランドのファンだから当然で、Facebook開始前後の比較などがないとROIは分からない。
・TwitterのROIが43%に関しては元データの詳細がなく、おそらく一企業の事例にすぎないと思われる。

などなど、ソーシャルメディアのROIという野心的なテーマでしたが、もう少し丁寧に作って欲しかったところ。

infographicの良い点は「メッセージのコントロールというInfographicsの価値:昨年3400%成長を遂げたFoursquareのInfographic」というエントリで以前書かせて頂きましたが、広まりやすい、という事に加え、特に多くの人を介して情報が伝わるのソーシャルメディアにおいて、(誤解などを生まないためにも)情報のコントロールを効かせられることにあると思うのですが、今回ご紹介したもののように、情報が不確実かつ扇動的なものもあるので、こういうデータを見る側としても、簡単に広めるのではなく正しい情報かどうか注意したいものですね


2011年4月12日火曜日

Facebookのジャーナリズム宣言?:記者向けにFacbookページ運営のベストプラクティス等を公開






先週Facebookが、Facebook & Social Journalismというノートを投稿しました。

中を読んでみると、

本日、新たに"Journalists on Facebook"というページを公開しました。それは情報源として、読者との交流の場として、記事の提供場所としてFacebookを利用する記者が増加していることに応えるためのものです。このページでは記者に対して、最新のFacebookの機能を活動に取り入れているベストプラクティスや、5億人以上ものFacebookのオーディエンスとのを交流の機会を提供します。

との記載がありました。

実際にJournalists on Facebookのページを見てみると、

Get Started
Best Practices
Videos
Articles

などの項目があり、Facebook上で自分のページを開設する記者に対するガイダンスの役割を果たそうとしていることが分かります

Facebookによれば、メディアサイトが"Like"ボタン等の統合を開始した2010年以来、

Facebookからのトラフィックは平均で300%以上増加している

とのことで、リファラーとしてのFacebookと、メディアサイトとの相性の良さがうかがわれます。また、ちょうどその時期(2010年4月)Facebookは"Facebook + Media"というページを開設しています。

一方で、ユーザー数やトラフィックではFacebookに及ばないもの、速報性、現地からの情報発信、リアルタイムの中継、情報の拡散力等の点からソーシャルジャーナリズムとしての地位を確かなものにしているのがTwitter

Twitter自身が、「Twitterはソーシャルネットワークではなく、リアルタイムの情報ネットワーク」と定義しているように、ジャーナリズムに適したツールと言えます。

Journalists on Facebookの目的は、記者と読者との交流や関わりあいなどのFacebookならではの機会の提供を通じて、Facebookでニュースなどの情報に触れる時間を増加させるとともに、あわよくばTwitterが築き上げたソーシャルジャーナリズムのポジションを違った形で実現することを考えていることの表れなのかもしれません。

とはいえ、先日のエントリも書きましたが、ソーシャルネットワークでは面白いことや共感するものをシェアするものであり、Facebookはニュースなどの情報を得るための場所というよりも、ソーシャルゲームや写真、ビデオを知人と共有するための場所といえるので、そのアイディンティティやユーザーの認識を変えるのはそう簡単ではないでしょうし、無理に変えることのデメリットの方が大きいでしょう。

ちなみに、 Facebook Journalism Meetupのミートアップを開始して、Facebookページの使い方のワークショップなどをジャーナリスト向けに行うそうです。Facebookは、広告主向けに広告クリエイティブのべストプラクティスの共有も開始するようなので、B2B向けのこうした活動もしっかり行っているな、という印象を受けます。

日本の記者の皆さんも使ってみてはいかがでしょうか? 


















2011年3月16日水曜日

枝野官房長官から学べる10のこと:危機管理広報の視点から

2011年3月11日(金)午後2時46分頃に発生した、東北地方太平洋沖地震の影響で被災地は言うまでもなく、福島第一原発の事故により被災地以外の人達も不安に襲われています。

こうした状況において一躍注目を浴びているのが、枝野官房長官。

不眠不休で出ずっぱりの状況と思われる枝野官房長官についてTwitterでは"#edano_nero"というハッシュタグがトレンドトピックとなり、THE WALL STREET JOURNALでもその様子が、Tireless Edano Earns Twitter Respectという記事で取り上げられました(翻訳版)。

広報の分野において重要なものの一つが、有事の際の危機管理広報。対応を誤れば、顧客のみならず社会全体を敵に回してしまうことになります。

今回の枝野官房長官の対応の姿勢が、危機管理広報の観点から素晴らしいので、その理由をまとめてみました。

1. しっかりとした口調で、ゆっくりと、文節を切りながら説明する。

2. 原稿を読まずに自分の言葉で話す。

3. 記者を指名する際、回答する際に目を見て答える。

4. (放射能漏れしているなどの)可能性を否定せず「可能性はあるが」と受け止める。

5. 専門家の判断が必要な部分については、その旨を述べつつ、自らの見解を示す。

6. 誤解が起きそうなところを繰り返し、説明する。(12日時点の上の動画の冒頭や、15日時点の4号機の火災に関する説明 - 下の動画の10分過ぎあたり)

7. 最大の関心事といえる放射能の身体への影響についてきちんと説明する(数値だけではなく、放射線を浴びた時間が健康に影響を与えることの説明など。「毎時」が省略されている場合がある)。

8. 質問に対して回避的な答えはせずに、事実ベースでできる範囲の回答をする。

9. スポークスマンとして常に登場する。

10. 国民一人ひとりができることを具体的に説明する(節電に協力を、チェーンメールをしない、買いだめをしない等)。

特に12日の会見後は、何もわからない、隠ぺいだ、というようなコメントが見受けられましたが、事実ベースで確証を得られていることのみを話すのは当然。情報の更新が特になければ(専門家ではない私たちにとって)明確になったことは今はない、と理解したいと思います。

このたび被災された皆さまに心よりお見舞い申し上げます。

Posted via email from the Public Returns - 続・広報の視点

Related Posts Plugin for WordPress, Blogger...