2011年7月12日火曜日

Google+とFacebookのサービス比較をしたinfographic




Google+がローンチされてから約2週間がたちました。すでにフォードのように企業としてGoogle+に乗り出しているところもある一方、年内には企業向けページのサービスも開始する、という話もあります。

さて、Google+といえば、Facebook対抗といってもいいと思いますが、それを分かりやすく解説したインフォグラフィックがありました。

Google+のサークルズは、Facebookのリスト
Google+のビデオチャットルーム(hangout)は、Facebookのビデオチャット
Google+のグループチャット(Huddle)は、Facebookのモバイル向けチャット
Google+のlocationsは、Facebook Places(日本だと「スポット」)
Gogleの「+1」は、Facebookの「Like」
などなど。

FacebookにあってGoogle+にないものとして、企業向けページ、ゲーム、Questionsが挙げられています。
まぁこの逆を比較するinfographicを作ったらとんでもないことになりそうですが。





2011年7月7日木曜日

アメリカで最もトラフィックを生み出しているSNSはFacebook、ではなくStumbleUpon




アメリカで最も多くのWebへのトラフィック誘引を生みだしているのはFacebook、ではなく、StumbleUponなのだそうです。

最新のStatCounterの調査データが上のグラフなのですが、確かにFacebookが減速し、StumbleUponがTopになっています。

StumbleUponについては、以前「Facebookの"Like"ボタンにまつわる小ネタ:Likeのマッシュアップサイトから"悪魔色"のボタンまで」というエントリでも触れましたが、セレンディピティ型SNSとも"Web discovery engine"とも呼ばれるもので、「Stumble! ボタン」を押すだけで、自分の気になるジャンルで、だれかが推薦している人気のあるエントリーやサイトが次々と現れてくる、というものです。

くわしくは、こちらのデモで実感していただくか、KNN神田さんの記事"セレンディピティ型SNS" Stumble! upon,やはりすごい!をご覧ください。

このStumbleUpon、ここに至るまで紆余曲折があり、

創立は2001年。2007年にeBayに7千5百万ドルで買収されたものの、事業は振るわず、2009年共同創設者であるGarrett Camp氏とGeoff Smith氏が投資家とともに買い戻した。(via gigaom.com)

という歩みをたどっています。

その2年後、StumbleUponは華麗にカムバックを果たしたわけですが、

1千7百万ドルを調達して、モバイルとテレビの領域にサービスを拡大、 収益構造も改善し、"paid discovery(有料でユーザーのストリーム内にコンテンツを表示するもの)"の提供を開始。2月には2週にわたってFacebookを抜きTopに躍り出た(が、すぐ逆転された)。

とのこと。

その時のチャートがこちら。 

今回の再逆転は、Facebookの成長もさすがに鈍化してきた、というようなもある中でのことなので、しばらくは存在感を発揮するかもしれないですね。

華々しくデビューしたものの、あれどうなったっけ?というようなスタートアップが多い中、このStmbleUponのカムバックは、なんだか元気をくれる話です。


Facebookでコメントする

ご参考:













2011年7月6日水曜日

Greenpeaceのマテル社襲撃キャンペーンから学べる、ソーシャルメディア活用5つの秘訣




現時点での今年のベストソーシャルメディアキャンペーン」というエントリがあり、その中で先月発生した国際環境保護NGOのGreenpeaceが、玩具大手メーカーMattel 社の製品パッケージに熱帯雨林を伐採した材料が使われていることを非難したものが取り上げられていました。国内でもニュースになっていたので御存じの方も多いかと思いますが、備忘録的にエントリを。

ちなみにこのGreenpeaceのキャンペーンでは、リアルを起点に「ソーシャルメディア」をチャネルのひとつとして連動させており、ソーシャル単体の話ではありません

そのリアルの部分がまさに上の画像ですが、Los Angels Timesの記事によると、 
火曜の朝、El Segundoの本社に出社したマテルの社員は、彼らの製品である人形のKenを模した巨大なバナーが、同社の熱帯雨林の伐採をについて非難しているのに驚かされた。
8人が逮捕されたこのキャンペーンは、同社がインドネシアの森林伐採を行っている企業との取引をやめるよう訴えるもので、Greenpeaceによるとその会社はぬいぐるみの包装を提供していることが研究所の調査で明らかにされた。

逮捕されたのはビルをよじ登った活動家たちだけではなく、下の動画の1分30秒目あたりから登場するピンクのブルドーザーに乗って登場したBarbieに扮した女性も逮捕された模様。


ここまでならあまりソーシャルとも言えませんが、このキャンペーンのランディングページを訪れるとその工夫が見てとれます。

Kenを登場させて作成した今回のキャンペーンの趣旨を伝える動画、マテルのCEOに今すぐ訴えよう、というメール送信ツール(文面付き)、TwitterやFacebookに連動させる機能などがシンプルなランディングページに配されています。

実は、Greenpeaceがネスレの熱帯雨林伐採を抗議したときのエントリ「ネスレのFacebookファンページ炎上に見る、ソーシャルメディアで解決できないこと、できるかもしれないこと」のときのスキーム

1. 3/17 ロンドンのネスレ本社前に、Greenpeaceがオランウータンのコスチュームを着て抗議活動を開始。
2. 同日、職場でキットカットを食べている男性が実はオランウータンの指を食べているビデオをYoutubeに公開。
3. これがNGO団体ネスレのやステークホルダー/アンチネスレファンを刺激し、Facebookファンページも炎上。
4. 3/18 英Gardian紙が、"Nestlé is fighting a PR battle with Greenpeace" と報じ、世界的なニュースとなる。

と、今回のマテルへの抗議キャンペーンは似たようなスキームであることが分かります。ランディングページの構成要素も似ています。

2回のGreenpeaceのキャンペーンから学べることをまとめると、

・ソーシャルメディアをインパクトのあるリアルと連動させる
・趣旨を分かりやすく伝える動画を活用する
・シェアを促す
・すぐにアクションに参加できるツールを提供する
・心情に訴えかける要素(この場合、危機に瀕する熱帯雨林の動物、ケンとバービー等)を織り交ぜる

というころでしょう。

Greenpeaceから学ぶ、というのもいささか微妙な感じがしますが、スキームとしては基本に忠実だなぁと思います。

(この抗議を受け、3日後の6月11日にマテルはサステナビリティに関するポリシー変更を発表しました。)















2011年7月4日月曜日

Google+の秘密兵器はAndroid




先週のgoogle+のニュース、大きな反響を呼びましたが、筆者のエントリを振り返ってみると、Go ogleはその研究「強い絆、弱い絆、一時的な絆:Facebook対抗サービスの開始が噂されるGoogleが、ソーシャルメディアをどう見ているかのプレゼン」 をついに形にしたんだな、という事が分かります。

特に上の図が示すgoogle+の「サークル」における思想(サークルを利用すると、実生活と同じように、遊び友だちのサークル、両親のサークルなどを別々に作成できる)は、まさに下のプレゼンの図の通りだと思います。

さて、Facebookへの対抗にあたるこのgoogle+が、Facebookをひっくっリ返せるかどうかは別として、ソシャルネットワークの特性とgoogle+の相性の良い面について書かれた記事があったのでご紹介。

Google Plusの秘密兵器はAndroid
2011年5月時点で、毎日50万以上ものAndroid端末がアクティベーションされていて、世界中に1億台以上のAndroid端末があります。この数字はGoogle Plusのインストール見込み数といえます。そして、ソーシャルネットワークにおける成功、それは写真です。Facebookはいま世界最大の写真共有サービスになっています。
”オプトイン”の機能である、Google Plusの”Instant Uploads”を使うと、携帯の写真は即座にオンラインにアップされ、それらはデフォルトであなただけにしか見れないプライベート設定になっています。後でそのプライベートな写真アルバムから適したグループに共有することができます。


確かにFacebookに投稿される写真の点数はこの夏、1,000億に達する、という話もあります。
また、写真共有サービスのflickrにおいてiPhone4が人気のカメラの第1位であり、


このflickrの人気ランキングにおいて、

Appleは数種類のiPhoneモデルしか販売していないが、Androidの市場シェアは何百種類もの製品を網羅している。それらをひとまとめにするとAndroidは間違いなく一大勢力だ(via japan.cnet.com)

ということ考え合わせると、Google Plusの秘密兵器はAndroidということには説得力があります。

また、プライベートなアルバムの写真共有をメールで行う、という機能もあり、Google+を使っていない人を誘導する役割を持たせることが可能でしょう。

何はともあれ早く使ってみたいですね。










2011年6月30日木曜日

ソーシャルネットワーキングに関する最大規模で詳細に及ぶといわれるインフォグラフィック



ソーシャルネットワーキングに関する、最大規模で詳細に及ぶ定期的な調査を行っているという、The GlobalWebIndexのインフォグラフィックが公開されていました。

The GlobalWebIndexは、2011年は32 のマーケットを対象とし、年間で合計100,000人以上を対象に年3回行っている調査がもとになっているとのこと。

まず我が国日本の状況から。

下のチャートを見ると、日本はソーシャルネットワークの浸透率は、、、一番右側なので最下位ですね。 

次にその詳細を見てみると、 

日本 
ソーシャルネットワークのアクティブユーザー数:1千366万人 
メッセージやメールとしての利用:16% 
コンテンツのシェア:16%
グループ作りや参加:8%

となっています。

日本のアクティブユーザー数については、mixiの最新の平成23年3月期 決算短信によるデータだけをみても、

「mixi」の3月の月間ログインユーザー数(1ヵ月に1度以上ログインしたユーザー数)は、約1,537万人

となっているので、The GlobalWebIndexのデータ取得時期が今より数か月前であったことを考慮しても、少ない数字であると言わざるをえません。

ただ、この調査はSNSの使われ方の比較を見ることにも意義があると思うので、そちらを見てみるとある傾向が見えてきます。

最初の浸透率のチャートで上位のフィリピンとインドネシアは、

フィリピン
アクティブなソーシャルネットワークユーザー数:1千443万人
メッセージやメールとしての利用:60%
コンテンツのシェア:73%
グループ作りや参加:46%

インドネシア
アクティブなソーシャルネットワークユーザー数:1千893万人
メッセージやメールとしての利用:57%
コンテンツのシェア:66%
グループ作りや参加:52%

順位でちょうど平均値に近いアメリカとカナダを見てみると、

アメリカ 
アクティブなソーシャルネットワークユーザー数:1億1千455万人
メッセージやメールとしての利用:51%
コンテンツのシェア:51%
グループ作りや参加:20%

カナダ
アクティブなソーシャルネットワークユーザー数:1千172万人
メッセージやメールとしての利用:54%
コンテンツのシェア:43%
グループ作りや参加:26%

となっており、

アジアやブラジル、ロシアなどの新興国においてはSNSの浸透度の高く、最も積極的にSNSが使われている一方、先進国で浸透度の低い国では使われ方が限定的であることが分かります。

またSNSを積極的に使っている国では、メッセージ、コンテンツシェア、グループ作りの重複率が高いことも分かります。

日本でSNSを活用する場合自ずと限界がある一方、グローバル企業などでSNSを活用する際には日本では期待できない効果が見られそうですね。

PDFの全体像はこちらからご覧下さい。




ご参考:

2011年6月28日火曜日

ソーシャルメディアのROI、必要なのは大体の目安

ソーシャルメディアマーケティングにおける大きなチャレンジ、それはROIの証明です。

ソーシャルコマースのように売上直結型のソーシャルメディア活用の場合は証明しやすいかもしれませんが、例えばファンとの関わりあいを深めるエンゲージメントを目的とするマーケティングでは、「それが本当に売り上げに貢献しているの?」という事になります。

「ソーシャルメディアにROI はあるのか?」というエントリに、ソーシャルメディアのROI をAudi がどう考えているかについてのコメントがありました。

コメントはAudi が、Twitter を活用したキャンペーンに関するもので、そのキャンペーンは、 #Progressis をつけてツイートしてトップに選ばれると、カリフォルニア旅行と、R8の試乗機会、さらに25,000ドルのチャリティを与えられる、というもの

そのキャンペーン告知自体も注目に値するもので、出広費が高いことで有名なSuper Bowl のCM にハッシュタグを表示し(Super Bowl のCM では初)、

Pomoter tweet を購入し、

さらに、ソーシャルメディアのインフルエンサー分析を行うKlout にも協力を仰ぎ

Audi はKlout の協力により、このキャンペーンでリーチすべき人を1,100名を特定した。

とのこと(Klout はこうしたインフルエンサー検索の企業向けサービスを有料で行っているようですね)。

キャンペーンの賞に費やすコストだけでも安くはないのに、告知にも相当のコストがかかっていると言えます。

結果として、Twittterで数多くのツイートが生まれフォロアー数も伸びたようですが、そのROI については、

現在それを測る方法は無い。

と、語るのはAudi のソーシャルメディア&カスタマーエンゲージメントのゼネラルマネージャーDoug Clark 氏。Audi はFacebook上に300万以上ものファンを持つほどの企業ですが、

そこでのEngagement が車のセールスに貢献できていることを証明する数字はなく、さらにAudi はそれを追及することにあまり興味を持っていない。Audi にとってFacebook やTwitter は、「テクノロジーに強い消費者がアクティブで、Engageするブランドを探している」場所であるが、「ファンがAudi を買う傾向があると言えるか?そんなことは言えない」

とのこと。

マス広告に比べれば使っている予算は少なく、全体へのインパクトも小さいのでこうした姿勢をとれるのかもしれませんが、多くの企業にとっては、そうではないと思いますし、効果を何らかの形で計測したいと思うのは当然。

ソーシャルメディアマーケティングのROI は、認知獲得やリーチ(例:何回RTされた)だけではなく、どれだけ関係を深め、好意度を高めることに貢献できたか、というよう側面から測ることも必要でしょう。

そうすることが購入に結び付くであろう、ということは想像できますし、Twitterの質問に答えた企業から購入する可能性が高い、という調査データもあります。

また、このエントリには次のようなコメントも寄せられていました。

ソーシャルメディアのROI を計測することは不可能ではないが、ソーシャルメディアの活動を収益と結び付けるのは簡単ではありません。たとえば雑誌広告のROI を計算することはできますか?もし追跡可能な読者の反応を測る方法があればできるでしょう。

テレビ広告や雑誌広告の場合、ネットの広告と異なり、(見込み)顧客の反応を明確に測ることができません。認知度●●%を獲得するには●●GRPのCM露出が必要というデータをもとに投資額を決め、後に購入者の広告認知調査や、広告の好意度、購入のきっかけになったかどうかなどの調査が行われ、ROI を立証するのが主なやり方だと思います。

ここでポイントになるのが、テレビや雑誌の広告、さらに言えばPRのコストにおいても、このぐらいまでなら投資するのが妥当で、その場合どの程度の効果を期待すべきか、についての大まかな目安や共通認識があることです。

ソーシャルメディアの場合、「それ自体が新しい」ということに加え、認知獲得、顧客対応、傾聴による顧客理解、ブランディング、そしてエンゲージメントなど、他の手法に比べて多面的にインパクトをもたらすため、「どの程度投資可能で、どの程度のリターンを期待すべきか」についての目安が分かりにくいのが現状と言っていいでしょう。

違う言い方をすると、ソーシャルメディアマーケティングのROI はその妥当な目安が一般化してくれば、それによって投資額とその効果の判断がしやすくなるのではないでしょうか?

ご参考: 

Posted via email from the Public Returns - 続・広報の視点

2011年6月23日木曜日

原油流出事故から1年たったBPの空転するソーシャルメディア活動





原油流出事故から1年以上が経過した現在、 石油メジャーBPのソーシャルメディアチャネルでは、回復するメキシコ湾岸の観光やシーフードなどのステータスアップデートを行う事で、プロモーションを行っているようです。

例えばFacebook Pageをみてみると、

いい釣りを楽しみたいですか?今年のルイジアナの漁場は、大型魚が豊富に水揚げされ、とてもいい釣りの季節に入ったそうです。詳細は下のリンクでどうぞ。

という感じで良いニュースを掲載しています。

ところが、先日公開されていたClick Zの記事によると、どうも地元住民との関係はすっきりしていない様子。

例えば、BPのYouTubeチャネルには、PR代理店が手掛ける地元のレストランオーナーの動画などがあるのですが、記事にはThe Fish Houseというお店のマーケティング担当Shelley Yates氏の、

彼らが撮影に来た時、これはBPとは全く関係がない、と言っていたのですが、その映像はBPのFacebookページやYoutubeに投稿されました。しかも、それはとても不自然な映像で、好意的に受けれられていませんでした。

というコメントが掲載されていました。

そのお店のオーナーが出演している動画は削除されたようですが、

嘘ばかり。彼はこの広告のためにいくらもらったんだろう。

という不本意なコメントも付けられていたとのこと。

今はそれと似たような動画が掲載されています。


この動画にもやはり、非常に多くのネガティブなコメントがつけられており、また多くのコメントが削除されています。

BPとしてはとにかくポジティブなニュースを発信して、ブランドのリカバリーにつなげたい、という意向もあるのかもしれません。ただし、FacebookやTwitter、Youtubeなどを活用したその努力が、奏効しているかというと恐らくそうではないようです。

事故から1年が経過したときに出されたオバマ大統領の声明に関する記事によると、

回復作業には現在も2000人近くが携わっている。声明は「(回復作業は)大幅に進展したが、仕事は終わっていない。湾岸地域を事故以前よりも高い水準に回復させるのが目標だ」

とのこと。

BPによるメキシコ湾の環境回復のPRは「美味しいシーフードを食べませんか?」といったトーンのコミュニケーションをすることではなく、粛々と回復作業のレポートを行い、地域産業のPRに関しては黒子に徹する方がよいのでしょう。

最後にYates氏のコメントを。いったい誰が加害者なのか、という事を考えさせられます。

BPが、メキシコ湾の魚やビーチに関する誤解を解こうとしてくれているのはありがたいが、そのブランド名が同じくらいイメージを悪くしているのではないかとも思っています。
実際の現実と、オイルが沿岸に打ちよせてくるというイメージとのギャップに昨年は悪影響を受けました。ほとんどの場所は美しいままなのに、その恐ろしい、陰鬱な映像は繰り返し放映されました。オイルに汚された場所は一部でしたが、メディアが描き出したものは異なり、多くの人を怖がらせるものでした。






















Related Posts Plugin for WordPress, Blogger...