2011年4月14日木曜日

仕事でソーシャルメディアを始めるときのクイックスタートガイド、というインフォグラフィック




仕事でソーシャルメディアを始めるときのクイックスタートガイド、というインフォグラフィックがあったのでご紹介(半年ぐらい前に作られたもののようですが)。

1. ゴールの設定
ソーシャルメディアがなぜ必要か?
ゴールと目的との明確化。
会社のビジネスゴールに合わせる。

1a. ステークホルダー(関係者)からのインプット
インタビューや内部調査でどんなソーシャルメディアチャネルがベストかを見つける。

2. 顧客はどこにいる?
顧客のペルソナを描く。
自分のチームと顧客とが交流するチャネルの発見。
顧客にリーチするにふさわしいチャネルの発見。

3. インフルエンサーの特定
モニタリングツールを使って潜在顧客についての理解を深める。
購買意思決定に影響を及ぼす人を見つける - ブロガーや、パートナー、場合によっては競合。

4. 責任領域の明確化
関係者間の主な役割分担。
主要責任者でソーシャルメディアの「タスクフォース」を作る。

5. チャネルを作る
内部調査の結果や顧客のペルソナをもとにエンゲージするためのチャネルを選ぶ - 例えばFacebook、Twitter、LinkedIn。

6. コンテンツ戦略を作る
既存のコンテンツを入手して再利用の目的をもたせる。例:白書、事例、オピニオン、ビデオなど。
マーケティングの注力エリアに準ずるトピックの確認。
ブランド名、競合、使用するキーワードの調査を通じて適性を決定。

7. 測定基準の策定
戦略的目的に合わせて測定基準とモニタリングの枠組みを作る。
リーチ、バス、感情、影響などの主要な測定のゴール。
ビジネスに関連することだけを測定。

8. チャネルのカスタマイズ
チャネルの設定、カスタマイズ、最適化。例:複数の投稿者によるブログプラットフォーム、FBページのカスタマイズ、YouTubeチャネルなど。

9. エンゲージメント(関わりあいを深めること)の枠組み作り
誰がどのように、どこで(どのチャネルで)、どの程度返信するかを決める。
ソーシャルメディアで関わりあいを深めることを上手く管理するには一貫性と速度が重要。

10. ソーシャルメディアポリシーの策定
ベストプラクティス、何が受け入れられるか、マーケターの領域外のこと、機密情報、ビジネスと個人の許容力等に基づいて。
エンゲージメントの妨げとなりうるグレーエリアを避けるために全てを文書化する。
 11. 社内コンテンツを出す
編集スケジュールを作る。
適切なコンテンツでチャネル内に居場所をつくる。
複数のソーシャルメディアを横断するコンテンツの組織化を行う。

12. モニターと測定
事前に設定された基準に基づきモニターと測定ツールを設定する。

13. 社内のネットワークを利用する
チームに素材を提供してもらう。
広めて、宣伝して大きくする。
 
14. 出発!
分析、適合、改善:新しい発見を今のプロセスに適合させ、ソーシャルメディアの旅をナビビゲートしながら改善する。
これは繰り返し行うプロセスだという事をお忘れなく。










本当にこの順番の通りでいいのか?など突込みどころはあると思いますが、なかなか良くまとまっていて、これから始めるという場合だけでなく今あるソーシャルメディア上での活動の点検にも使えそうですね。 

2011年4月12日火曜日

Facebookのジャーナリズム宣言?:記者向けにFacbookページ運営のベストプラクティス等を公開






先週Facebookが、Facebook & Social Journalismというノートを投稿しました。

中を読んでみると、

本日、新たに"Journalists on Facebook"というページを公開しました。それは情報源として、読者との交流の場として、記事の提供場所としてFacebookを利用する記者が増加していることに応えるためのものです。このページでは記者に対して、最新のFacebookの機能を活動に取り入れているベストプラクティスや、5億人以上ものFacebookのオーディエンスとのを交流の機会を提供します。

との記載がありました。

実際にJournalists on Facebookのページを見てみると、

Get Started
Best Practices
Videos
Articles

などの項目があり、Facebook上で自分のページを開設する記者に対するガイダンスの役割を果たそうとしていることが分かります

Facebookによれば、メディアサイトが"Like"ボタン等の統合を開始した2010年以来、

Facebookからのトラフィックは平均で300%以上増加している

とのことで、リファラーとしてのFacebookと、メディアサイトとの相性の良さがうかがわれます。また、ちょうどその時期(2010年4月)Facebookは"Facebook + Media"というページを開設しています。

一方で、ユーザー数やトラフィックではFacebookに及ばないもの、速報性、現地からの情報発信、リアルタイムの中継、情報の拡散力等の点からソーシャルジャーナリズムとしての地位を確かなものにしているのがTwitter

Twitter自身が、「Twitterはソーシャルネットワークではなく、リアルタイムの情報ネットワーク」と定義しているように、ジャーナリズムに適したツールと言えます。

Journalists on Facebookの目的は、記者と読者との交流や関わりあいなどのFacebookならではの機会の提供を通じて、Facebookでニュースなどの情報に触れる時間を増加させるとともに、あわよくばTwitterが築き上げたソーシャルジャーナリズムのポジションを違った形で実現することを考えていることの表れなのかもしれません。

とはいえ、先日のエントリも書きましたが、ソーシャルネットワークでは面白いことや共感するものをシェアするものであり、Facebookはニュースなどの情報を得るための場所というよりも、ソーシャルゲームや写真、ビデオを知人と共有するための場所といえるので、そのアイディンティティやユーザーの認識を変えるのはそう簡単ではないでしょうし、無理に変えることのデメリットの方が大きいでしょう。

ちなみに、 Facebook Journalism Meetupのミートアップを開始して、Facebookページの使い方のワークショップなどをジャーナリスト向けに行うそうです。Facebookは、広告主向けに広告クリエイティブのべストプラクティスの共有も開始するようなので、B2B向けのこうした活動もしっかり行っているな、という印象を受けます。

日本の記者の皆さんも使ってみてはいかがでしょうか? 


















2011年4月11日月曜日

Facebookが不適切な投稿のフィルタリングを行うモデレーション機能を追加:もちろん無料で





新年度に入り、今年はFacebookを始めるぞ、という企業も少なくはないと思いますが、その際の懸念のひとつが不適切な投稿の処理。

そんな企業の担当者に朗報となりそうなのが、Facebookが公式に追加した、禁止語句を含む投稿のフィルタリングを行うモデレーション機能。

もちろんこの機能は無料で提供されます。

これによって禁止語句のリストを管理者が指定できる作れるようになったわけですが、ヘルプセンターの説明には以下のように書かれています。

ページに投稿されるコンテンツに対して制限を設けることはできますか
ページに不適切な語句が表示されないよう、コンマ区切りのキーワードを「禁止語句リスト」として指定できます。[Facebookページを編集]を選択し、[権限の管理]タブを開くと、禁止語句リストにキーワードを追加できます。禁止語句リストに含まれている語句がページへの投稿やコメントに使用されると、そのコンテンツは自動的にスパムに指定されます。投稿はページの「スパム」フィルタに配置され、公開されることはありません。コメントは管理人に対してグレーで表示されますが、一般には公開されません。
投稿からスパムの指定をはずすには、[スパム]フィルタをクリックして、その投稿にカーソルを合わせ、[X]をクリックします。[スパム指定を取り消す]を選択します。コメントからスパムの指定をはずすには、そのコメントにカーソルを合わせ、[X]をクリックします。[スパム指定を取り消す]を選択します。

また、Facebookが事前に登録した「不適切表現」のブロックを「なし、中、強」から選ぶこともでき、一般的な公序良俗に反する表現は、ここでフィルタリングできるようになりそうです。

ただし、不適切表現のブロックについては、具体的にどういった言葉が指定されているのかは分かりません。

Inside Facebookの記事によると、これまでFacebook上でのモデレーションのソフトウェアや、目視によるモデレーションサービスを提供してきた企業となりそう、とのこと。

この機能を使うことで担当者の負担は軽減できそうですが、これは投稿自体を削除するものではなく、一般に表示されなくなるものなので、投稿した本人やその友達には見られることになりそう。不適切な投稿を削除するという業務自体は定期的に行う必要がありそうです。

また、これによって「炎上」が避けられるわけではありません。いうまでもないことですが念のため。

ご参考: 

2011年4月5日火曜日

Huffington PostとBuzzFeedの共同創業者が語るコンテンツがバイラルする理由:Googleの「+1」発表に関連して




via buzzfeed.com by Dave Stopera
FacebookのQuestionsに続き、先週の注目の話題の一つが、Googleの発表した「+1」。こちらの記事「Googleが「+1」ボタン発表、Facebookの「いいね!」に似たソーシャル検索」にもあるように、

ユーザーが良いと思ったページや広告を「+1」ボタンで推薦することにより、Googleの検索結果を改良し、結果的にそのユーザーの友人に対して最良の検索結果を表示できるようにすることを目指している

というもの。

ソーシャルメディアの台頭によってコンテンツの流れは変わり、「+1」はGoogleにとってその対抗策と目されているわけですが、コンテンツがなぜバイラルするのかについて、Huffington PostとBuzzFeedの共同創業者のJonah Peretti氏のWeb 2.0 Expoでの話が紹介されていたので紹介。

Googleはなぜこのサービスを出すに至ったかを整理して理解するのにもお薦めです。

理解しておきたい重要なことのひとつは、コンテンツは異なる理由で異なるプラットフォーム上で拡がるということ。Googleの検索エンジンは情報を中心に作られています。だからAbout.comのようなサイトは知識中心かつ、キーワード中心なのでGoogleに対して完璧な最適化ができます。

Facebookのようなソーシャルネットワークでは話が全く異なります。ユーザーはHow to記事をシェアするよりも、面白いことや共感するものをシェアします。Facebookではユーザーは自分を定義し、自分を良く見せるものをシェアするのです。

例えばこの犬の写真にはGoogleにとって有益な情報は全くありませんが、45,000以上のFacebook "likes" を獲得しています。

別の言い方をすると、コンテンツをバイラルさせたければ、「人々の頭の中に入っていく情報」という考え方をやめ、「ソーシャルアクションを起こす理由」についてより考えるべきです。



今のGoogleのアルゴリズムに無いのが、この「ソーシャルアクションを起こす理由」に対するデータなのでしょう。で、「+1」でそれを蓄積しよう、と。

アクションを起こしてもらうことは、関わりあいを深める(エンゲージメント)視点からも、ソーシャルメディアでは重要。フォロアーの数やファンの数ばかりでなく、アクションを起こしてもらうことにこそ価値があるといえます。

だから、挨拶や簡単な質問、天気や季節の話題のような「普段の会話」がソーシャルメディアでは大切なコンテンツになります。

ちなみに、Gooleの検索結果にFacebookの"Like"の機能を連動させた"+Like"なるアプリも開発されたようです。












2011年4月4日月曜日

Facebook Questions、企業アカウントではどのように使う?:関わり合いを深めるという視点から




先月下旬に発表されたFacebookの新機能、Qurstions。Tech Crunchの記事「Facebookの新しいQuestionsにはあなたのソーシャルグラフが答をくれる」にも書かれていましたが、

当時本誌は、それが巨大な機能になると予言した。なにしろユーザ数が5億(今は6億)だから、すぐにYahoo Answersなどを凌ぐQ&Aサイトになり、トラフィックを大きく押し上げるだろう。

という事にはならず、知り合いのネットワークから回答を得られる、という仕組みでした。

むしろそれは、Facebookの伝統の’ソーシャル’の線に沿ったものになり、質問はフレンドのNews Feedsに人気投票アンケートのような形で現れる。それを見たフレンドは、「この中のどれを選ぶか」というタイプの質問に答えたり、あるいは新たに自分の答を書いたりできる。第一印象としては、名前はQuestions(質問)よりもPolls(投票)のほうがふさわしい、と思った。
ではこのQuestions、企業にとってはどのような利用価値があるのでしょうか。

その可能性を示唆するOxford Communicationsというマーケティングエージェンシーのインタビュー記事があったのでご紹介。

ブランドや、ビジネス、グループや組織はQuestionを様々な方法で使う事ができる。例えば、

・アイスクリーム店がどんなフレーバーを週に提供すべきかを知ることができる
・ジムがヒップホップヨガを行う一番いい時間を知ることができる
・ラジオ局が夏の最もホットなコンサートを決めることができる
・製造業がファンの休日のショッピングの計画の傾向を知ることができる

なるほど、ブランドのファンに対して意見を聞く、というのは確かに有益な情報が得られそうですし、関わりあいを深めること(Engagement)ができますね。以前、「ソーシャルメディアで最も効果的なマーケティングコミュニケーションは「普段の会話」:Stream marketing が今後重要に」というエントリでもご紹介しましたが、


ソーシャルネットワークサイト上で最も効果的なマーケティングコミュニケーションが、シンプルで、ランダムで、暦と関係した陳腐な発言や質問、ブランドとは無関係の思いつきの質問など

であり、例えばOREOのファンページを覗いてみると、
  
フォークや他のものを使ってオレオを飲み物に浸して食べた(Dunk)ことはありますか?> 8,200のLike! と2,300のコメント
 
どんなフレーバーでもいいので、オレオの新フレーバーを作るとしたら何にしますか?> 7,100のLikeと12,500のコメント
 
抜き打ちテスト:Twist、lick、それから...>6,500のLikesと6,200のコメント

こんな結果を見ることができます。

また、Questionには、

ユーザーによる複数回答の追加ができるように設定が可能で、この場合、企業が本当に示すべき回答を消費者から学ぶことができます。

とのことなので、これも便利そうだし、参加をさらに促すことにつながりそう。

でもこのQuestions、これまでFacebookページでサードパーティから提供されてきた"Poll"のようなアプリとは何が違うの?ということについては、

アプリケーションの場合は個人情報へのアクセスに関する許諾が必要とされるが、Questionではそれがなく、アプリを使用していない友人にも回答をもらえます

確かに自分の情報へのアクセスについては多少なりとも抵抗がありますから、それがないのは敷居を下げることになるので、企業にとってもありがたい限り。

上で示された使用例以外でも、Facebook上で行うキャンペーンやイベントについての意見をQuestions経由でとり、それを反映させる、という事もできるでしょうから、例えば、

・キャンペーンの景品でどれが欲しいか?
・キャンペーンストーリーの次の展開はAとBのどちらがいいと思うか?
・質問に対する回答が1000集まったら、最も人気のあったものをプレゼント

のような質問を入れてリアルタイムに参加者の意見を聞きながらFacebookキャンペーンを行う、ということもできますね
 
関わり合いが増えればエッジランクもおのずと上がり、注目度も高まる、、、はず。

うーん、なんだかちょっと楽しそうですね。




















2011年3月30日水曜日

リコール問題で危機的状況にあったトヨタがソーシャルメディアで行ったこと




via flickr by OnTask
今年2月8日、アメリカの運輸省から電子制御装置に欠陥はなかったとの安全宣言が出され、業績も回復、一旦は幕を閉じることになったトヨタの大規模リコール

そのトヨタが危機的状況にある中、ブランドアドボカシー(推奨)を築くために、どのようにソーシャルメディアを活用したかについて、アメリカ国内のデジタルマーケティング & ソーシャルメディアマネージャー、Kimberley Gardiner氏のプレゼンテーションとそのサマリが紹介されていたので、サマリのほうを抄訳にて。

経営陣を前面に出す
トヨタのアメリカにおけるCEOのJim Lentsを、リコールの真っ最中にDigg上で、コミュニティから寄せられる質問に回答させました。会社のトップを出して回答させたことによってブランドイメージを和らげることに成功しました。

ポジティブなニュースを作る
ブランドに関するネガティブな意見に対し、トヨタはポジティブな会話を生みだす面白いコンテンツを作りました。"Swagger Wagon"というミニバンSiennaを発売するときに使ったバイラルビデオです。(チャンネルの)再生回数は1,100万回を超え、数か月がったった今でもそのことが人々の話題に上ります。このキャンペーンは消費者に投稿を呼び掛けるコンテストになりました。

ブランドの推奨者の声を見つける
トヨタのソーシャルチャネルは、消費者が自らポジティブな意見とブランド体験とを共有する場となりました。それがきっかけで"Autobiography"という、消費者が自分の車についての物語りを、文章や写真、動画等で投稿できるキャンペーンを行いました。1,380ものストーリーが集まり、2か月でトヨタのFacebookページの"Like"は倍になりました。


トヨタのリコール発生当初のソーシャルメディア上の対応については、筆者も「トップ自らが積極的に参加する、米トヨタのソーシャルメディアを活用したダメージコントロール」というエントリで紹介しましたが、初期の時点で積極的にトップが対話を行うフェーズから、消費者との対話を通じて周りの状況(空気)の変化を理解しつつ、それに合ったキャンペーンを順次展開してきた様子がうかがえますね。

Kimberley Gardiner氏のプレゼンテーションは以下の動画はこちらからご覧になることができます。









2011年3月23日水曜日

アンチFacebookのスタートアップCanvasのCEO「匿名性は信頼性」:実名では生み出せない様々な価値




日本が震災に見舞われていたころ、アメリカでは音楽、フィルム、インタラクティブのコンベンション、SXSWが開催されていました。

そのコンベンションのキーノートスピーチに立った一人が、実名にこだわるFacebookのCEO Mark Zuckerberg氏の真逆の立場をとる、Christopher Poole氏。

若干22歳でこのステージに立ったChristopher Poole氏は、15歳のときに"moot"という名前で匿名コミュニティの4chanを立ち上げた人物。その彼が2008年に23歳でZuckerberg氏が立ったのと同じSXSWのステージで紹介したのが、現在クローズドβ公開中のCanvasという4chanをより現代的なインタラクティブな仕様にした新しいSNS(上図)。

もちろんデフォルト設定は匿名。

そんなChristopher "moot" Poole氏に関する記事がなかなか面白かったのでその一部をご紹介。

ユーザーが「匿名」で投稿する"anti-Facebook"の4chanの設立者として知られるPoole氏は、ステージで匿名性を賞賛し、ZakerbergはWeb上での実名の使い方に関して「完全に間違っている」とし、聴衆にこう言いましたた「匿名にこそ信頼性がある」。

「オンラインの匿名性はくだらないものを生み出す一方、体制の反対派や、告発者、疾病患者などにとっては非常に重要です」とTor プロジェクトのexecutive director、Andrew Lewman氏は言います。

Poole氏はまた、匿名性は人々をリスクから解放しイノベーションを生む、としています。


告発という点ではその急先鋒はかの有名なWikileaksでしょうし、多くの人が利用する実名コミュニティで深刻な疾病について語る、というのは確かに現実的な感じがしません(公開されている方もいると思いますが)。
 
また、匿名性が有効活用されているのは特別な話ではなく、例えば新聞の政治面で、「党内幹部の一人はこう話す」「関係筋によると」などと匿名でのコメントが掲載されるのは日常(その際の記者の義務は情報源を公開しないこと)。
 
Facebookの注目が高まるたびに取りざたされる、「実名 vs. 匿名」ですが、実名が匿名を完全に駆逐するなんてことはなく、ユーザーによる使い分けが進むだけなんでしょうね。ただ、一般的に「ビジネス」という面からは実名制のほうに(拡がりやトラフィックを生む力、ターゲティングのしやすさ等)分があるのは確かだと思います。

ところでこのエントリを書きたくなったきっかけは、実は下のような2チャンネルの書きこみでした。


震災後の「不謹慎」という見えないルールの中で、実名ではこういうこと書けないけど、書きたくなる気持ちはなんとなくわかりますし、さながらWar roomの様相を呈していたタイムラインから抜け出してこれらを読んだ時、正直和みました。
 
匿名性が生む信頼性、というようなお堅い話ではなく、こんなところにも匿名性の良さはあるよな、と感じます。
 
※Canvasのβ版の参加にはFacebookコネクトを必要としていますが、これについてPoole氏は「サインアップする人たちが本物であることを確かめる必要があるため」とコメントしています。



ご参考










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