2010年2月21日日曜日

オリンピックのツイートを競技別、キーワード別にリアルタイムで楽しめるNBCのOlympic Twitter Tracker #Olympics

今年のスーパーボウル、オリンピックはソーシャルに楽しむ仕組みが盛りだくさんになっていますが、中でも個人的に注目したのが、NBCのオリンピック特集ページにある、Olympic Twitter Tracker

Olympic Twitter Tracker では、リアルタイムで繰り広げられるツイートを競技ごとさらに、キーワードごとに振り分けて表示することができます。

自分の気になる競技に絞って徹底的に楽しむことができるというのは嬉しい配慮ですね。

日本語には非対応のようですが、UIも直観的に分かりやすく、なかなか秀逸です。 

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2010年2月18日木曜日

オバマ大統領、景気刺激対策法案の成果をアイコンでアピール:支持者にアイコン変更の呼びかけも


さて、この小さな画像ご覧になった方も多いと思いますが、オバマ大統領のTwitterアカウント(@BarackObama)で今朝から使われ始めたアイコンです(ちなみに24時間で元に戻るようです:出典)。 

そして、そのアイコンが使われたツイートを見ると、 



OFA(Organizing for America)は、#RecoveryActの1周年を記念したTwitter用画像を提供しています。ここで変えられます。http://bit.ly/b-E

OFA supporters are donating their Twitter pictures to mark the anniversary of the #RecoveryAct. Change yours here: http://bit.ly/b-E

とのメッセージが。

これは、昨年オバマ大統領が議会を通過させた景気刺激対策法案(RecoveryAct)の成果をアピールするものです。小さなアイコンですが、ブッシュ政権時代との比較をしながら、景気刺激対策が有効に機能していることを示しています。

アイコンを使ってメッセージを送り、一種の時限付きイベントとして盛り上げようという試みは面白いですね。

サイトに行くとその成果が次のように記されています。

無党派の予算委員会によると、景気刺激対策は2009年の末までにすでに240万の雇用を呼び起こした
その結果、景気刺激対策をはじめる1年前と比較して失業が減少
経済学者は、景気刺激対策法案はより深刻な経済危機を避けるための役割を果たしたと言い始めている。

According to the nonpartisan Congressional Budget Office, the Recovery Act is already responsible for as many as 2.4 million jobs through the end of 2009
As a result, job losses are a fraction of what they were a year ago, before the Recovery Act began.
Economists on the left and the right have stated that the Recovery Act has helped avert an even worse economic disaster.


そして、アイコンを変更したい人のためのボタンが。 



ざっと検索してみたとことろ、それなりに使われているようです。




















消費者がオンラインで支払ってもいいと考えているものは?:ニールセンの調査データ

デジタル化が進んだ業界では経済の仕組みも変わり、無料も、一つの「価格」となった(FREE著者 クリス・アンダーソン氏:週刊東洋経済より)

とのクリス・アンダーソン氏の発言を引用するまでもなく、私たちは多くの情報やコンテンツをネットから無料で手に入れることができます。

では、一体どんなものになら料金を支払ってもいと思うのか。

ニールセンの調査データが公開されていたのでご紹介。調査は27000人を対象に52カ国で行われたもの。

グラフに現れているように、映画、音楽、ゲームなどのエンターテイメントコンテンツが料金を支払ってもよいものの上位と考えられています。

また、UCGコンテンツよりも雑誌やニュースのようなものに対しては支払う価値があるとみていることが分かります。ここにも情報過多による「自分と同じような人」の信頼性の「希薄化」が見てとれるような感じがします。

また、このチャートに示されていないデータとしては、
すでに新聞や雑誌、ラジオやテレビにすでにお金を払っている場合、オンラインコンテンツは無料であるべきと考えている:78%

 有料コンテンツはそれが何であれ、現在無料で提供さてているものよりも相当価値が高くなくてはならないと思う:71%

 同じコンテンツが無料で手に入るなら有料のWebサイトもう利用しない:79%

 オンラインコンテンツを有料にできなければ企業にとって痛手になる:Yes 34%、No 30%、分からない 36%

 一度購入したコンテンツは自分のものであり、欲しい人に対してコピーや共有してもよいと思う:62%

などがありました。

では、無料と有料の境界はどこにあるのか?

それは各企業が知恵を絞って考えることだ。フリーミアムには数えきれないほどのビジネスモデルのバリエーションがある(FREE著者 クリス・アンダーソン氏:週刊東洋経済より)

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2010年2月17日水曜日

伝統的なPR手法とソーシャルメディア活動が必要な理由:「自分と同じような人」の信頼性の「希薄化」によって高まる伝統的な信頼性獲得サイクルの価値



受け取る情報があまりにも多くなりすぎ、またマーケターによるソーシャルメディア活用が多くなりすぎたために、「自分と同じような人」ではなく専門家や企業トップの生の発言の信頼性が相対的に増した

ということを示している調査データをご紹介しましたが、実はこれは別の見方をすると、従来のPR手法が活きてくるということでもあります。

さらに進めるて考えてみると、このことはPR代理店にとっては活躍する場が広がることを意味しています。PRは、企業、NGO、役員や社員を特定の案件に関しての専門家としてポジショニングさせることについて何十年もの経験があるからです。そのととソーシャルメディアにどんな関係が?大いにあります。ソーシャルメディアはソートリーダーシップ(先進的な考え方を示しコミュニケーションをしていくこと)を確立するためにもっともスピーディで効率的な方法だからです。オンラインでのソートリーダーシップを通じて信頼を獲得していくことがますます重要になります。

Taking this a step further, this is where PR agencies shine. We have decades of experience positioning companies, NGOs, execs and employees in the ranks as subject-matter experts. So what does this have to do with social media? A lot. Blogs, Facebook, Twitter, YouTube, you name it are by far the fastest and most effective ways for an any individual or a company to build a thought leadership footprint. All it means that we'll have to work harder to build credibility through online thought leadership.(steverubel.com)

この文脈から考えると、従来主にB2Bの目的で行っていたいわゆる「企業広報」をB2C目的に行うことがこれからの消費者とのソーシャルメディアコミュニケーションにおいては重要になる、ということなると思います。

このことは日本でも企業の社長や政治家がTwitterを始めて注目されている動きとも合致していると思います。

また、ソーシャルメディアで企業広報を行うことには顧客に直接リーチすることのほかに、別の利点があります。

記事のネタを探す際にジャーナリストの89%がブログを、65%がFacebookやLinkedInのようなSNSを、52%がTwitterなどのマイクロブログを閲覧する。(記者とソーシャルメディアの関係

上の画像にもあるように、調査結果では「専門家の記事」「ビジネス誌の記事」の信頼性が増加しています。そしてその記事を書いている記者や専門家は、ソーシャルメディアでネタ探しをしています。

顧客にリーチできないのであればソーシャルメディアを通じたコミュニケーションを行っても意味がない、ということにはならなそうですね。









2010年2月16日火曜日

Google BUZZのリアルタイム検索



Googleリアルタイム検索、話題のキーワードで検索すると、続々と検索結果が流れてくるので見ていても楽しいのですが、そのほとんどがTwitterのコンテンツだと思います。

あれ、Google BUZZは?ということになると思いますが、Google BUZZだけで検索をしたい場合、下のリンクをクリックしてみて下さい。 


見て分かるとおり、Google BUZZの検索結果であるため、google.comドメインからのものであることが表示されています。

"site:google.com" の後に好きな言葉を入れて検索してみてください。例えば「眠い」と入れた結果が下の画像です。

 






2010年2月15日月曜日

インテルのソーシャルメディアトレーニング

it is important to recognize that merely having social media policies in place at an organization does not necessarily mean an organization's employees will understand them or incorporate them into their daily jobs.

ちょっと時間がたってしまったのですが、Intel's Social Media Trainingという気になるタイトルのエントリがあったので抄訳にてご紹介。

インテルのソーシャルメディアポリシーは、データベースにも公開されており、35カ国以上で利用されています。

ただ単にソーシャルメディアのポリシーを導入しただけでは、従業員がそれを理解し、日々の業務に活かせるようになる、ということにはならない。そうではなく私たちが行っているように、従業員はどのようにソーシャルメディアを活かして仕事の成果に結び付けられるようになるトレーニングを受ける必要があります。トレーンングとポリシーの両方が従業員のソーシャルメディアへのかかわりを増大するためのフレームワークとなります。フレームワークがあることで、従業員のソーシャルメディアへの参加とそれを管理するマネージャーの関与のバランスがちょうど良く保たれます。両者が満足し、同じ認識にあることでソーシャルメディアへの参加についての期待と責任とはより明瞭になります。

ソーシャルメディアをよりよく発展させ、同時に管理するために、インテルの次のステップはSocial Media Center of Excellenceを作り出すことでした。これは部門間をまたぐ法務、マーケティング、PRそしてWebコミュニケーションからの専門家による組織です。この組織では、インテルの社員が責任と敬意をもって、ブログ、wikiTwitterFoursquare、その他世の中のソーシャルネットワークを使えるようになるためのガイドラインや様々なプロセス、戦略やスキルアップコースを作りました

2008年の1月には、インテルは、イノベーションやコミュニケーション、仕事でのコラボレーションをより増やすためのソーシャルメディア・ツールの使い方に関するトレーニングプログラムであるDigital IQを追加しました。Digital IQの認定を従業員に与えるためのオンライン大学として、60以上ものオンラインコースを用意しました。Digital IQを開設した目的は、セールス、マーケティングの社員のスキルを高め、ダイナミックなデジタルマーケティングの世界を理解してもらうことでした。ターゲットが、セールスやマーケティングの部門だったので、このプログラムは新興のデジタルメディアの理解を深めようという全世界の社員に対しても公開されています

Digital IQのコースは以下のエリアを網羅しています。

伝えたいことをツイートする:ブランを正しくツイートする方法
ソーシャルメディアにおけるブランドアイデンテティの重要性
WOM
Buzzの解剖学
ソーシャルメディアの効果測定
モバイルマーケティング:小さなスクリーンからの幅広いリーチ
中国のソーシャルメディア事情

とまぁ、凄いなぁという感じですが、ポイントは

1. 企業が社員のソーシャルメディア活動を最大化するにはガイドラインとトレーニングの両方が必要
2. 部門間を超えた専門家チームがそれぞれの視点からリスクやベネフィットを共有しつつガイドライン等を策定した
3. ソ
ーシャルメディアスキルアップのための特別なオンライン大学があり、世界中の社員に公開されている

というところでしょう。特に2点目は実際にこれから社内でガイドラインを作ろうという企業にとっては、偏ったものにならないための具体的な手法として使えそうですね。

あと、Digital IQのコース内に「中国のソーシャルメディア事情」というのが個別に用意されているのが興味深いですね。

ご参考:代理店からNPOまで、多分野にわたる全116件のソーシャルメディアポリシー・データベース 

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2010年2月14日日曜日

ハイチ救援のための"We are the world 25"がYouTubeに:寄付へのリンク付き

ハイチ救援のための25年ぶりに75名のアーティストが集まって収録した"We are the world 25"の動画がYou Tubeにアップされていました。

ちなみに、ページにはYouTube Nonprofit プログラムへのリンクボタンがあり、寄付がしやすくなっています。 

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