2010年9月14日火曜日

「ターゲットオーディエンス」から「ターゲットビヘイビア」へ:人と対峙するソーシャルメディアのターゲティングの考え方

How many times have you read something like this in a digital communications plan?

“One in three of our target audience is using Facebook. So, we recommend creating a Facebook page for this program.”

「ターゲットオーディエンスの3人に1人がFacebookを使っている、だからこの企画用にFacebookページを作るのがお薦めです」
デジタルコミュニケーションの企画でこんな話を何度聞いたことがありますか?

と、少し皮肉っぽい導入から始まる、ソーシャルメディアのターゲティングをもっとしっかりやろう、ということについて代理店の視点で書かれたエントリがあったので抄訳にてご紹介。 

カナダ人のターゲット年齢層でソーシャルメディアに消極的なのはわずか8%で、25-34歳のカナダ人のFacebookアカウントは、その年齢層の数より多い(筆者注:Facebook’s ad creation toolの数字と統計上の数字の比較の模様)。

彼らが生活する場所でターゲットにリーチしなければならない。

だからFacebookのページを作るべきだ。

こうしてクライアントの企業、製品や目的についての知識が無く、ターゲットオーディエンスについてのわずかな知識で、Facebookページを作ってきたのが一般的なケースです。問題は、こうした洞察がもはや特に洞察といえるほどで無くなってきたこと。

良く考えてみよう。ほとんどのB2Cクライアントは、18-55歳の中のどこかを対象にしています。人口統計に基づく理論を使うだけでは、似たようなソーシャルメディアキャンペーンしかできません。

ソーシャルメディアの普及状況が日本とは異なるとはいえ、全くその通り、というお話。クライアント企業に対する理解やそのターゲットへの理解が不明瞭な提案では、良いキャンペーンはできないでしょう。 

ソーシャルメディアキャンペーンを企画する際に、人口統計より進んだ、より洗練された分析を目指す時ではないだろうか。例えばこういったものはどうだろう。

・(クライアント)企業のビジネスとコミュニケーションの目的は何か?
動機付けを行いたい行動は何か?
・ソーシャルネットワーク毎のノルマは何か?達成したいことと合致しているか?
・マスでのリーチ、既存のニッチなコミュニティ、自社メディアのどれがあなたにとってより有益か? 
・(クライアントの)企業文化や既存のポリシーは、ソーシャルメディアでの関わり合いをしていくうえで適しているか?
・レバレッジ可能な既存のプロパティ(資産)は何か?

そんなことは分かっているし、昔からやっている、という企業、代理店の方も数多くいらっしゃるでしょう。

筆者が特にこのエントリで気付きを得たのは「動機付けを行いたい行動は何か?」のところです。

「ターゲットオーディエンス」ではなく、「ターゲットビヘイビア」。

一人一人と対峙可能なソーシャルメディアで、一人一人の相手のことを考えながら、どんなコミュニケーションをしていくことができるか。

ある行動や態度変容を生みだすことを目的に、どのようなテーマを持ち出して、どんな会話や体験をスパークさせられるか。

そんなことを考えさせられました。

Posted via email from Capote's Connected Communications - 続・広報の視点

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