2012年6月25日月曜日

Twitterからサービス停止を受けた、ツイート一斉発信サービスのThunderclapがFacebookで復活:ホワイトハウスや国連も注目




今月初旬、ThunderclapというTwitterに連動させた新サービスがTwitter社の意向により停止していました。

拍手万雷のその名の通り、Thunderclapは、主に政治や社会問題への意見等に対して、時間内に一定数の賛同が得られると、賛同した人のTwitterアカウントを通じて一斉にツイートが発生させられる、というサービス(賛同者はThunderclapが自分に変わってツイートすることを承認している)。

ある意見に賛同する人同士が呼び掛けあって、一定の時刻に、一斉にそのメッセージを発するというような、草の根の動きは選挙のときなどに見られます。

100人が1時間に1人づつばらばらにつぶやくよりも、1秒間に100人が一斉につぶやくほうが声として目立ち、効果が高まるためです(その最たる例が「バルス」なわけですが)。

Thunderclapは、これはこれを人為的に作り出すもので、Twitterのトレンドランキング入りなども狙える、というもの(でした)。

例えばローリングストーン誌記者の「ウォール街が金融改革を殺した方法」という記事を通じた批判のThunderclapは、1900名以上の賛同を得て400万以上の人にリーチしました。


2つ目のThunderclap案件が成立し、一斉にツイートされた後、TwitterはThunderclapからのAPI利用を停止。Twitterからはスパムとして判定された模様

トレンドトピックが狙えるかも、という点や特定の記事やサイトにトラフィックを生みだすことができる、という点から、プロモトレンドなどの広告商品を販売するTwitterから嫌われたのではないかと思います(同じ仕組みをキャンペーンとして企画しても、APIを抑えられてしまうのでしょうね)。

その後Thunderclapは、サービスを停止していましたが、先週、プラットフォームをFacebookに切り替えてサービスを再開した模様

仕組みはTwitterのときと同様で、成立したらThunderclapが本人に替ってFacebookのウォールに投稿する、というもの。

・Twitterのトレンドトピックを狙えるかもという明確な利点がなくなる。
・Facebookは、Twitterよりもプライベートな内容の投稿が多いので、拡散性に劣るのでは?

という点が気になるものの、今回は

開発者の規約全てに注意深く、できる限り従った(Thunderclapを開発したスタジオDe-De社の代表Hashem Bajwa氏。)

とのこと。

また、

現在はソーシャルグッドの精神がThunderclapの原動力となっているが、巨大な組織がこの仕組みを、その他の社会問題等に対して活用する、ということも想像に難くありません。これまでのことろ、Thunderclapが求めているわけではないが、ホワイトハウス、アルジャジーラ、Glenn Beck議員のチームや国連からアプローチを受けている。

という状況でもあるようで、今後が気になるサービスです。

ご参考:


















2012年6月18日月曜日

検索ランキングに最も有効なのはFacebookのShareという調査データ:被リンク数の相関係数を上回る結果に




SEOサービスを提供するSearchmetrics社の調査によると、イギリスでは、FacebookやTwitterでの共有が、Google検索のランキングと密接な相関性があることが分かったそうです。

それを示しているのが上のグラフですが、FacebookのShareとGoogle検索ランキングの相関係数は0.35と最も高く、被リンクの数の相関係数0.34を上回っています

TwitterはFacebookに劣るものの、キーワードを含むバックリンクや、キーワードの入ったドメインなど、一般的なSEOの手法よりも高い相関係数になっています。

ちなみにこの調査は、1万の検索語、3万の検索結果、30万のタイトル、ディスクリプション、URLを対象に行われ、対象となったサイトのコンテンツでFacebookに関しては、約2億5千万のFacebookコメント、20億のFacebookシェア、70億のlikeにも及んだ、たとのことです。

一方、気になるのがGoogle+の影響力。

Google+とGoogle検索ランキングとの相関係数はFaceookの数値を上回る0.37を示したそうで、やっぱりか、と思いましたが、Searchmetrics社のCTOで創業者のMarcus Tober氏によると、この数値は取扱いに注意が必要、とのこと。

Google+は現時点では十分なユーザー数がいないため、この結果は十分に信頼しうるものとは言えません。しかしながらGoogleは、Google+を今よりも重要な役割をさせようとしていることに疑いの余地はありません。


また、パンダアップデートによって、広告を過剰に含むサイトはランキングをおとしたという話があり、今回の調査データを見ても、広告が負の相関性を示していますが、下のグラフのAdlinksにはAdSenseが含まれているため、AdSenseの影響を分離して比較したところ、


AdSenseに負の相関性があることを示唆している。

とのことです。

調査では他にも、一般的にランキングを上昇させるページに含まれるテキストやへッドラインやタイトルに含まれるキーワード等の要素が、メジャーなブランドには適用されず、負の相関値を示していることから、

このデータはヘッドラインやタイトルにキーワードが少ないほうが、(メジャーブランドの)ページランクにはより良いということを示唆しています。さらに言うと、テキストの量は良い影響を全く及ぼさないといえます。

など、他にも気になるデータと解説が書かれているので、興味のある方はフルレポートかEconsultancyの記事を確認してみてください。

さて、今回の調査のメッセージである、ソーシャルなシェアが検索結果のランキングに影響を及ぼしている、という点について、記事に引用されていた、SEOptimise社の創業者Kevin Gibbson氏の興味深いコメントを最後にご紹介。

ソーシャルな足跡をしっかりと残すことは、検索アルゴリズムの更新による影響からランキングをより防衛し、かつ将来性をもたらすでしょう。だから、次にすべき修正や最新のSEO、被リンクのことを考えるより、コンテンツマーケティングをSEO戦略の中心にしましょう!

ご参考:














2012年6月11日月曜日

Pinterestは本当に製品購入に繋がるのか?に関する調査データ




via blogher.com 

先日楽天がPinterestに大型の出資をしましたが、「Pinterestは本当に製品購入に繋がるのか?」というeMarketerのエントリがあったのでご紹介。

二つの調査をもとに検証されていますが、一つ目のデータがこちら。


Brizate Insight社の調査"Online Consumer Pulse(n=3,741 online buyers)"からのデータ。

"(Pinterestのような)画像共有コミュニティで画像を見た結果、製品を購入しましたか?"

という質問に対して、約3分の1に当たる32%が購入したと回答。その詳細を見ると

サイトで見つけた画像をクリックし、そのまま購入サイトに誘導されて、直接購入した:26%
画像をクリックしても購入サイトに誘導されなかったので、購入するために別のサイトを探さなければならなかった:6%
購入したいと思うものを見つけたが、どこで購入すればいいのか分からず購入しなかったので購入しなかった:10%
購入したいと思うものを見つけたが、購入サイトを探す時間がなかった購入しなかった:27%
欲しいものがなかったので購入しなかった:31%

と、あるように、Pinterestのようなサイトで見つけた画像を経由して直接購入に至った人が4分の1以上いる一方、欲しいと思う商品の画像を見つけたが、スムースに購入サイトに誘導されなかった、という人が3分の1以上の37%もいたことが分かります。

購入サイトへのリンクが張られた魅力的な商品画像を、企業がPinterestに提供し、それが共有されれば購入に至る可能性が高いことを示しています。

さて、紹介されていたもう一つのデータは、BlogHerの調査"Women and Social Media in 2012(n=2,071 women)"。

この調査はBlogHerのネットワークと一般からのパネルとの比較調査が行われているため、一般女性のみを切り出した下のグラフをご参照(n=1,011 women)。
(BlogHerネットワーク経由の結果は、オンライン購入が積極的になる傾向があるため)

Sites Whose Recommendations Have Influenced US Female Social Network Users* to Make a Purchase, Feb 2012 (% of respondents)


このデータを見ると、商品購入に影響をおよぼしたレコメンデーションは、ブログについでPinterestが2位になっています。

このデータは対象を女性に絞っているので、Pinterestの影響力が顕著に示されたのだと思いますが、こうしたデータを見るにつけ、Aリストブロガーならぬ、AリストPinterestキュレーターを経由したアフェリエイトなんてのも有効だろうな、と思われます。

BlogHerのフルレポートはこちらからもご覧いただけます。


ご参考:
















2012年6月4日月曜日

Grouponの株価が上場来最安値をつける急落:主因はインサイダーによる保有株式の売却




2011年11月4日にIPOを果たしたGroupon。
6月1日に上場後180日が経過し、投資家や従業員が持ち株を売却出来ないロックアップ期間が終了しました。
その日、株価はIPO以来の最安値となる$9.53を記録し、終値は9%近い下落の$9.69となりました。
これは昨年11月の売出価格$20の半分以下の株価です。
最も大きな原因として考えられるのはインサイダーの保有株の売却を禁じるロックアップ期間の終了(via nytimes.com)

こういうことはGrouponに限った話ではないと思いますが、つい先日「米グルーポンが初の黒字計上、株価急騰」というニュースが出ていただけに、残念。

もっともその日は「NY株、今年の安値に 世界景気減速で株安止まらず」という状況で、下げ幅に差はあるものの、Grouponのみならずソーシャル関連株式は相次ぎ下落。

Facebook: 6.4%下落
Zynga: 4%下落
LinkedIn: 4.8%下落 (via mainichi.jp)

なお、Grouponの創業者たちは、ロックアップ期間終了後も株式を売却しない意向を5月に示しています


ご参考: