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PRをソーシャルメディアフレンドリーにする10の方法：記者の取材対象としても重要度が高まるソーシャルメディア
オンラインニュースルームのソリューションを提供しているTEKGROUP International社が現役の記者を対象に行った、ソーシャルメディアに関する調査結果（N=1500）と、それに基づく「PR x ソーシャル」の提案が公開されていたので、ご紹介。
・77％以上の記者がオンラインのニュースルームから企業のソーシャルネットワークにアクセスできることが重要と考えている・45％の記者が取材をするときに企業ブログを参照する
・25％の記者が企業のFacebookページを訪問する（昨年より10％上昇）
・40％がTwitter経由でのニュースの受信に肯定的
・99％の記者が企業がオンラインニュースルームを持つことを期待している
・95％が画像、企業説明、製品情報がオンラインニュースルームにあることを希望している
記者が取材をするときに、オンラインのプレスルームを使用し、ソーシャルメディアの利用も高まってきていることが伺えます。
では、こうした状況も踏まえ、PRとソーシャルメディアをどう繋いで行けばいいのでしょうか？10のアイディアが提示されていました。
1. プレスリリースやブログ投稿、ツイートをSEOフレンドリーにWebサイトのように、プレスリリースやすべてのソーシャルコンテンツはキーワードやリンクで最適化されるべき。
2. レポーターのように考え、書くコンテンツが報道のスタイルで発信されると最も効果が出ます。枝葉は書かずオーディエンスが最も関心を持つ情報のみを伝えましょう。
3. SEOのプロのように検索し、最適化するキーワード検索は、PR、ソーシャルメディアの両方で文章を書くときに必要。PPC（pay per click）のキャンペーンで比較して、パフォーマンスのよかったものを使用するのが最も効率的です。
4. 社交家のように交流するニュースを撹拌するだけではやるべきことの半分しか達成していません。交流し、関係を深め、参加することをお忘れなく。自社以外の情報のRTやLike、記者への@リプライなどを通じて、自分にとって利益にならない場合でも会話に参加しましょう。
5. トレンドの話題を先取りして / リアルタイムで乗る予想可能な休暇や、そうではない著名人のスキャンダルなど、いずれに対してもニュースとの関連性を見つけ出し、自分なりのアングルを創り出しましょう。たとえば、最高のソーシャルバレンタインデー ギフト、等。
6. 日刊の新聞発行TwitterやFacebookの情報をPaper.liを使ってまとめることにより、Thought Leaderや情報源としての地位を高めることができます。例えば、The Fshion Dailyのように。
7. ソーシャルPR向けのニュースルームニュースルームをソーシャルメディア向けに作り変える必要があります。もしオンラインのニュースルームを持っていないなら、それを優先すべきです。ニュースルームがある場合、それがどれだけソーシャルメディアフレンドリーかを確認してください。PitchEgineのようなソリューションも便利です（使用例）。
8. インパクトの強い「絵」とマイクロブログの活用百聞は一見に如かず。例えばNew York Fashion Weekでは、Tumblrを活用して、ランウェイの模様を伝えています。Tumblrは画像、動画、リンク、テキスト投稿などを使ってPRのメッセージを伝えるのに適しており、FacebookやTwitterとも連動させることが可能です。ストーリーに合った強力なビジュアル、例えばインフォグラフィックスや動画をアテンションの獲得に活用しましょう。
9. Facebookページをニュースルームとして活用Facebookページを自社のWebサイトの用に使い、自社のニュースを投稿するのはマーケティングの今のトレンド。時には第三者の情報を加えることで、常に"me, me, me"とならずに済みます。
10. 参照リンクの作成と計測ソーシャルネットワークや企業ブログは、Bit.lyやGoogle Analyticsを用いることで参照リンクとして計測が可能です。キャンペーンの開始前に、ベンチマークを設定し、参照リンクのトラフィックの向上を計測しましょう。PR代理店は、クライアントへのレポートにこれを含めることが可能です。
プレスリリースを書くとき、ついつい忘れてしまいがちなのが、SEOを意識した文章作成。
あと、最近日本語に対応したPaper.liの使い方はなかなか面白いですね。
企業の公式アカウントの場合、自社のアカウントを相互フォローしあうのみで、フォロー返しをしないことも多い。この場合、一つのアカウントがPaper.liで新聞を発行することで、その他のグループのアカウントの情報も含めた企業全体の情報発信のサマリを出せることになります。要するに、横断的に情報を見てもらえる＝コーポレートPRとしての機能も持たせることになります。
コストをかけずに改善できるtipsは、すぐにでも取り入れていきたいものですね。