2011年1月31日月曜日

自分と同じような人とCEOの情報の信頼度がついに逆転：「クチコミ」の濫用の弊害か？


via flickr by Meer

昨年もこのブログでご紹介した、PR会社のエデルマンによるTrust Barometer（信頼の指標）調査。

昨年のハイライトのひとつが、「ソーシャルメディア自身が「自分と同じような人」の信頼性を「希薄化」：知り合いや仲間を信頼する割合が低下したことを示すデータ」という結果。逆に信頼性があがったのが企業のCEOなどであり、企業のメッセージを伝えるためにも企業トップの存在感をソーシャルメディア上で強める意義が強まっているといえる、という意見をご紹介しました。


さて、今年はどうだったのでしょうか？

昨年の、「友人の信頼度が下がり、権威者の信頼度が上がる」という傾向がさらに強まったようです。 

2010年発表データ


2011年発表データ


"Person like yourself" と "CEO"の順位が完全に逆転しましたね。この傾向は当分続きそうな感じもします。

こういった現象が起こった原因として考えられるのが、

受け取る情報があまりにも多くなりすぎ、またマーケターによるソーシャルメディア活用が多くなりすぎたために、「自分と同じような人」ではなく専門家や企業トップの生の発言の信頼性が相対的に増した
ということ。

個人的に好きではないのが、たとえば企業やその関係者によるこういうRetweet。

RT @UserName A社の新製品Bを早速使ってみみたけど最高！

ユーザーからの推奨を「クチコミですよ！」といわんばかりに利用しようとしているだけで、ユーザーとの関わり合いを深めようという姿勢が感じられません。

また、先日明らかになったFacebookの新しい広告"Sponspred Story"も実は同じような理由で、個人的にはあまりいい感じがしていません。

                    via adage.com
さて、エデルマンの調査結果に戻ると、Technical expert within the company（例えば開発者）からの情報の信頼度が上位に食い込んでいるのも見逃せません。

伝統的なPRをやってきた人間からすると、社長インタビューと開発者インタビューに類する活動をソーシャルメディアでやりましょうよ、といいたくなります。

以前書いたエントリ「トップ自らが積極的に参加する、米トヨタのソーシャルメディアを活用したダメージコントロール」はその事例のひとつ。トヨタがアクセルペダルの問題でリコールをしたときの危機管理の時、TopのJim Lentz氏が自らソーシャルメディアでユーザーと対話をしています。

今回の調査結果を考えると有効な施策であるといえますね。

調査レポートはこちらからご覧いただけます。




















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2011年1月26日水曜日

Facebookが新広告"Sponsored Story"を導入へ

Facebookが、LikeやCheck-inのようなユーザーのアクションをベースにした新広告 "sponsored story" を開始するそうです。

例えば、Starbucksが"sponsored story"を購入した場合、ユーザーの友達がStarbucksに"Check-in"ないしは"Like"した場合、それが2回表示されることになります。一回目はユーザーのニュースフィードに（これは今まで通り）、そしてもう一度、Starbucksの有償広告として表示され、そこには（友達の）ユーザー名がニュースフィードのように表示されます。(adage.com)

表示されるのは画面右側の広告のエリアのようで、実際には上の図のようになるそうです。まぁ、検索連動型広告が登場した時のような革新性はまだ感じられませんね。

むしろユーザーによってはPush型広告が増え、自身の行動が広告化されることに対して不快に感じる人も多い気がします。

その証拠、とまではいきませんが、AdAgeのコメント欄では以下のようなネガティブな反応に指示が集まっているようです。

Facebookが"Like"の近くに"Suck"ボタンを追加できるなら、LikeよりSuckの方が多くなる方に懸ける。

最近のFacebookのこうした広告による体験には、威圧的なものを感じるし、適していると思えない。ユーザー体験も悪くなるだろう。

誰も気にしないバナー広告の追加とはすばらしいアイディアだ。

ちなみに現時点では、Ckeck-in投稿の場合、ユーザーが書いた通りになるので、「ここは好きじゃないけど他に喫茶店がないんだよね」とStarbucksにCheck-inした際に書いた場合、そのまま表示されてしまうとのこと。

Posted via email from the Public Returns - 続・広報の視点

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2011年1月25日火曜日

イギリスのセレブがステルスマーケティングを告白：アメリカに続きイギリスでも情報開示の規制を強化

"The importance of online advertising continues to grow. We expect online advertising and marketing campaigns to be transparent so consumers can clearly tell when blogs, posts and microblogs have been published in return for payment or payment in kind." 

ここ数日、ペニオクの騒ぎが色々なところで取りざたされていますね。

詳細はこちらのブログによくまとまっていますのでご参照いただきたいのですが、ポイントは、

1. 落札自体が難しいとされるペニオクで低価格で落札できた！と芸能人ブロガーが書いて推奨していること

2. ペニオクというシステムそのものの詐欺っぽさ

3. ステルスマーケティングが行われているであろうこと知りながら、それに片目をつぶっていると思われるプラットフォームの管理体制
 
になると思います。

特に1 についてはブログの「クチコミ」がもてはやされていたころから繰り返し「炎上」という形で表面化してきた問題。

ちょっと前のニュースですが、イギリスの公正取引委員会（OFT: Office of Fair Trading）が、企業から金品の支援を受けているブログやツイートに対しての規制を強めているとのこと。
 
イギリスのOFTは、ファッション、ビューティー、文化、食品、ライフスタイルなどの分野からのお薦めブログの紹介をしているHandpicked Mediaが、消費者保護法違反をしている理由で、検閲を行ったそうです。Handpicked Mediaに関与しているブロガーが、同社のクライアントを推奨する記事を消費者に十分な情報開示なく、有償で書いていたためです。（adage.comより抄訳）

このイギリスの動きは、アメリカのFTC（Federal Trade Commission）が強化している情報開示、透明性確保に対する規制を追従するもので、アメリカのクチコミマーケティング協会ことWOMMAでは以下のような開示のガイドラインを提示しています。

例えばTwitterなら

Twitterのようなプラットフォームを活用する場合、マーティング担当者には次のようなハッシュタグの使用を推薦しています。
　  
For platforms such as Twitter, the new WOMMA guidelines recommend marketers employ the following hashtags:
• #spon (sponsored)
• #paid (paid) and
• #samp (sample) 

となります。　

 なぜこうした情報開示が必要かというと、

1. （芸能人ブロガー等の）影響力のある情報発信者が書いている推奨記事を読む際に

2. 「これは金品が支給されて書いているからお薦めしているのかもね」という情報の差引を

3. ブログなどを読んだ消費者ができるように情報を開示することが

4. 消費者保護の観点から重要だから
 
です。

日本にはWOMJという組織がありますが、公正取引委員会を動かすまでにはまだ至っていないと思います。

ちなみにイギリスでの規制強化を受けて、Estee Lauderの推奨をしてきたセレブリティ、Elizabeth Hurley氏がTwitterで、

私がEstee Lauderと関係があるのは明白でしょ。みなさんに彼らの製品をお伝えするのが好きなんです。彼らの製品は最高です xx

という表明を行ったそうです。

日本では今後も「開示」と「ステルス」の2極化が進むのでしょうか。強権発動がないと変わらないのかな、と思ったりもします。

Posted via email from the Public Returns - 続・広報の視点

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「傾聴」の実施が推奨される企業内の6部門

When it rang, you answered, because it was likely a customer or a potential customer on the other end of the line. Now, the calls are coming through online, via the social phone.

昨年12月に書いた2本のエントリ「ソーシャルメディア担当が特別な意味を持たなくなる時：Social media editorを廃止するThe New York Times」と「ソーシャルメディアは、「職」ではなく「スキル」：共有すべきソーシャルメディア・スキル」において、「ソーシャルメディアは一人の人に属するものではない」ということについて触れましたが、では会社のどの部門がどのように利用できるの？という話が次に来ると思います。

そこで、「傾聴」の視点から企業のどの部門が活用すべきかについて書かれたエントリの抄訳をご紹介。

1. 営業
ソーシャルメディアはダイレクトな営業チャネルにはなりにくいものの、見込み客を見つけ、彼らがいる場所（ソーシャルメディア上）で会うことはよい方法でしょう。（商品名などで検索し）傾聴することで、見込み客にとって最適なタイミングや回答を求めている時を知ることができます。ただし積極的なアプローチには見込み客側に受け入れ態勢ができている必要があります。

2. マーケティング & PR
マーケティングとPRは、メッセージ作りとその伝達に多くの時間を費やします。傾聴をすることで企業が使っている言葉と消費者の使っている言葉が同じかどうかを確認することができます。また、傾聴を通じて、組織についてどう語られ、コミュニティで何が効いているかを把握することができます。それによってマーケティング上の決定を下すだけでなく、今後のニーズの予測もできます。

3. カスタマーサービス
ソーシャルメディア上で心配や質問、苦情を訴えることは急増しています。傾聴を通じてこうしたコメントがいつどこで発生しているのかを知り、顧客が使っているメディアを通じて速やかに対応することができます。

4. 研究開発
製品やサービス開発とは、競争と市場ニーズに対する継続的で絶え間ない回答のプロセスです。オンライン上のアイディアや考え、創造性を活用することが可能です。また、インスピレーションを与えてくれるのは顧客に限りません。

5. 人事
人事はソーシャルメディアの議論であまり挙がらない部署ですが、人材採用において、未来の社員の発掘や彼らのソーシャルグラフの調査、などにおける活用の可能性はあります。もしくは業界での人材の移動（レイオフや採用の凍結・急増、競合他社の新設部門）のような、採用にインパクトを及ぼす事象の観察も可能です。

6. 経営幹部
企業の幹部が傾聴を通じて学んだことを基に、戦略や会社の全体的なビジョンなどを修正するということも可能です。フィルターの掛かってないオンライン上の視点を通じて市場のトレンドを理解し、自分たちがその波に乗れているのかを理解できます。また、社内の文化と社外からどう見られているかの一致・ギャップを知ることができます。
 
アンケートやフォーカスグループのような通常の「調査」では生の声を聞くことに対する限界があります。傾聴のよいところは、フィルタの掛かっていない生の声を聞くことができる点。

色々な部門で様々な深さの活用の可能性が考えられますが、ソーシャルメディアとの関わり合いにおける第一歩の定番ともいえる「"the" 傾聴」からなら多くの部門において参加するきっかけと意義を与えてくれるのではないでしょうか？

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2011年1月24日月曜日

Instagramをソーシャルメディアマーケティングで活用する方法：Levi's Brasilの場合



iPhoneアプリのみの展開で、3ヵ月弱という短期間で100万登録を突破したInstagram。

手軽にきれいな写真加工ができ友人とシェアできる、というシンプルなコンセプトが短期間で多くのユーザーの支持を集めているわけですが、このInstagramをソーシャルメディアマーケティングに活かさない手はありません。

具体的に何ができるかですが、シンプルながら素敵な活用をしているのが、ブラジルのLevi's。

上の画像は、ブラジルで書かれたInstagramを紹介している（であろう）ブログからの引用ですが、何せポルトガル語なので内容を理解できません（一応Google翻訳で日本語にしてみました）。

ということで、Levi's Brasilの公式サイトなどを一通り回遊し、Instagramの使われ方を把握しました。

一言で言うと、Levi's BrasilのInstagram公式アカウント（levisbrasil）と、twitter、Facebookを連動させています（以上！）。

例えば、この写真、Instagram to Twitter to Facebook です。



Facebookの方はよく見るとFacebookのiPhoneアプリ経由でアップしているようなので完全に連携はさせていないようですが、Instagramで加工した写真を両方のアカウントにコンテンツとして使用しているのは確認できます。

で、これの何がいいのか、ですがいくつかポイントが挙げられると思います。

・ブランディング：ノスタルジー感やスタイリッシュなイメージの画像コンテンツを通じてブランディングができます。
・人気サービス内でのEngagement：Instagramという人気サービス内で公式アカウントを作ることで、ファンとの関わりを深めることができます。
・コスト効率：誰でも簡単に無料で作れるので、日常的なコンテンツ作りのツールとして活用し、複数のSNSでコンテンツを横展開できます。

単に連携させるだけではなく他にもいろいろとやり方がありそうですね。たとえば、特定のブランドをテーマにしたinstagram写投稿キャンペーンとか。特にこの場合、歴史のあるブランドだと有効な気がします。

もちろん会社によってはブランディングのポリシー上NG、というところもあると思いますが、お堅いこと言わずに、試してみたいところですね。



ご参考：













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2011年1月19日水曜日

スターバックスの新サイズは胃袋一杯分の？超特大"Trenta"：infographics



かねてから噂になっていたようですが、スターバックスから特大サイズの「トランタ」が発売されることになったそうです。

容量は、1リットルに迫る勢いの31オンス（約916ミリリットル）。まずはアメリカの一部の地域において、1月18日より提供を開始する予定だ。

ちなみにトレンタ（Trenta）とはイタリア語で「30」を意味する言葉。

上の画像でもトレンタの巨大さが伝わってきますが、こちらのinfographicは、もっとストレートな表現。



おなかいっぱいになるまで楽しめる、そんな感じですかね。








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2011年1月18日火曜日

実名SNSというFacebookの特性を活かした、再会を演出するキャンペーン：Tostitos Reunite America



"Tostitos" というトルティーヤチップスのブランドをご存知でしょうか？
ペプシコ社のフリトレー事業部のベストセラーのひとつだそうです。そのTostitosがFacebookを活用した"Tostitos Reunite America"というキャンペーンを行っているのですが、これが実名SNSかつ、アメリカではほぼインフラ、というFacebookの特性を非常にうまく生かしたキャンペーンになっています。

キャンペーンの目的は単純明快で、今は離れ離れになってしまった人との再会をTostitosがお手伝いする、というもの。

その背景にはもちろん

（Tositios）ブランドの役割は人と人とを「結びつけること」(nytimes.com)

というブランドプロミスとの合致があります。

キャンペーンの流れは、

1. 自分のFacebookフレンドの誰と再会したいかを選択し、その人がいかに大切か、なぜ再会するべきかのストーリーを投稿。


2. 再会したい相手側の承認を経て、投稿されたストーリーが公開され、人気投票が行われる。（当然本人は、家族や友人に投票するよう働きかける）


3. 得票数と、Tostitos側の審査を経て再会できる人が選ばれる。

と、なっています。

そして選ばれた人に贈られるものは、

往復の旅行券
2泊のホテル宿泊
再会を記録するためのビデオ
もちろんおいしいTostitosのチップス

だそうです。

ということで

4. 再会の時の映像も公開されます。







なんだかずっと以前、mixiが企画した「奇跡の待ち合わせ場所」という企画に通じるものがありますが、実名のソーシャルネットワークのよさを生かしたキャンペーンだと思います。

また、フリトレー社とその代理店の人のこのキャンペーンに対するコメントが深いので最後にそちらもご紹介。

テクノロジーは素晴らしい。私たちは友人とのつながりを維持し、離れていてもテキストやツイートを交わすことができます。しかし、それはまた私たちを引き離しもします。だからこのキャンペーンが約束していることは、魅力的であるべき現実の世界での再会をアレンジすることなのです。(Frito-Lay社 Justin Lambeth氏)

Tostitosのようによく知られているブランドの場合、消費者は商品特性もすでによく知っているので、感情に訴えるほうがより魅力的になります。消費者は恐らく私たちが伝えるよりも、自分たちで商品特性を見つけるでしょうし、感情に訴える要素の方が人々とブランドとの距離を縮めることになります。(Goodby, Silverstein社 Nancy Reyes氏)



















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2011年1月14日金曜日

ソーシャルメディアコンテンツを考える際の5つのTips



via flickr by richardjingram

ソーシャルメディア上での公式アカウントの運営で重要なこと、それはもちろんコンテンツです。Chief Content Officer なる職種が生まれていることからもその重要性は理解できると思います。

さて、それではそのコンテンツ、どのように作っていけばいいのか。さまざまなTipsがすでに公開されていると思いますが、Mashableに紹介されていたものが非常にコンパクトにまとめられていたので抄訳にてご紹介。

1. 自分の声を知ること
ソーシャルウェブで話すことはすべてそのブランドらしく聞こえるべきです。例えばSkittle（キャンディーのブランド）のメッセージは、1,000以上のコメントがつき、10,000以上のLikeがついています。その秘訣は、メッセージがキャンディーのようにカラフルで楽しく、創造性にとんでいること。簡潔で毎日更新される、香りの詰まった言葉は、確かに驚くべきものです。言葉という形のキャンディーを毎日楽しませてくれます。

2. コンテンツと時期
伝えたいことのカレンダーを作りましょう。そして人々の生活や季節感との親和性を持たせましょう。1月にサンタクロースのことを気にする人はいませんが、クリスマス後のセールには興味があります。Google Trendsを使えば確認できるでしょう。
Macy’sとBanana Republicのツイート比較





3. オーディエンスを理解しよう
あなたがフォローされ好まれているのはブランドが彼らに何かを提供しているからです。それが何かをしっかり理解しましょう。SKYY Vodkaのツイートはフォロアーの多くに関心がある「究極のブラッディマリー」についてのもので、人間味のある反応をして積極的に会話に参加しています。

SKYY VodkaとGrey Gooseの比較





4. 問題解決
オーディエンスに対して、彼らが自分で解決できるツールを提供し、ソーシャルメディアチームが正しい情報をシェアするようにしましょう。他人の役に立つことで信頼を構築し、信頼が関係を強固なものにします。
5. 正直であれ
良いコンテンツとはニセモノではありません。それは人、正直さです。それは人間性と視座を持っています。それは本質的にソーシャルなものです。だからこそ、私たちを強く結びつけ、ブランドをフォローし、好きになるのです。
偽りは見破られますが、楽しく、正直で、親和性があれば、友達に推薦されます。これこそソーシャルメディアの全て、ではないでしょうか？

今年一年のコンテンツ計画の見直しの参考として、また時々の振り返りとして確認したくなる内容ですね。 


ご参考：










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2011年1月11日火曜日

2011年ソーシャルメディアが直面する課題：成熟にともなう情報過多の弊害



via flickr by - hilari - 
ソーシャルメディアはマーケティングを楽にするものではない。ブランドを強化し、アドボカシーを活性化し、関係を強化するにはパワフルなツールではあるが、注意や投資、革新をいまだ必要とするマーケティングチャネルのひとつです。(blogs.forrester.com)
下のチャートは昨年Symos社が行った2009年と2010年のTwitter利用状況の比較調査からの引用ですが、100人以上フォローしている人の割合が、2009年の3倍の21%になっています。これは恐らく自分の知り合い以外の人も積極的にフォローするようになった結果だと思われ、調査の中でもこの事実は、"This is a significant change from last year."と表現されています。


2011年のソーシャルメディアは2010年よりも成熟が進むでしょうし、日本ではFacebookのような新たなプレイヤーの存在感も強まるでしょう。成熟に伴って起きること、それはより多くの人がつながり、活動が行われ、声があふれるということで、マーケターにとってはメッセージを届けにくくする要因となります。

そんな2011年の動向に対してForresterがレポート"2011: Now Social Media Marketing Gets Tough"を発表したようで、そのサマリの一部が公開されていました。日本の現状にも当てはまりそうなものがあるので抄訳にてご紹介。

新しいソーシャルスパムフィルターによって、多くのツイートやステータスアップデートが消費者にリーチするのを阻まれるでしょう。ソーシャルネットワークが実装するであろう、スパムフィルターは、B2Cのメッセージだけでなくピア・ツー・ピア（C2C）のメッセージも届かなくする。たとえばチェックインや、懸賞（キャンペーン）のハッシュタグ、価値の低いツイートなどは現れなくなるでしょう。

不信感の増大によって、フレンドやフォロアーの獲得、企業のソーシャルなプログラムへの参加を促すことが難しくなるでしょう。プライバシーや企業が個人を特定できるデータにアクセスすることへの問題意識が高まり、マーケターは信頼、フォロー、参加を獲得するためにより努力が必要になるでしょう。単に"Like"や"Follow Us"のボタンを設置するだけではなく。

2011年の早期に6億ユーザーを超えるであろうFacebookのジャガーノート（絶大な力）は、今後も続くでしょうが、最も成功するマーケティング施策は「Facebook以外を考える」ものになるでしょう。少なくともFacebook限定でのキャンペーンは大成功とはならないでしょう。

日本では、Facebookがインフラとなってはいないので3点目を除くと、なんとなく同じようなことが起きる、あるいはすでにおき始めているという感じがします。

特に「不信感の増大」については、ありうる話だなと思う一方、ソーシャルメディアでの活動は「親近感や信頼関係を作り出すための急がば回れ」であろうという側面もあることを考えると、やはり短期的な結果を追いすぎてバンバンソーシャルメディア施策を打つのは本末転倒になってしまうのかもしれないな、と思いました。






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